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日経平均は大幅に4日続落。20日の米国株式市場では、中国株の下落などから世界的な景気減速懸念が強まるなか、NYダウが358ドル安となった。こうした流れを受けて、日経平均は322円安からスタートし、節目の2万円を大きく割り込んだ。注目された上海総合指数は1％超の下落で取引を開始したが、8月の財新製造業購買担当者指数（PMI、速報値）が前月値、市場予想ともに下回ったこともあり、下落率が一時4％超に拡大した。日経平均も600円近くに下げ幅を広げ、安値引けとなった。下げ幅は今年2番目の大きさだった。

大引けの日経平均は前日比597.69円安の19435.83円となった。東証1部の売買高は27億6527万株、売買代金は3兆1914億円だった。業種別では、全33業種がマイナスとなり、保険業が5％を超える下落となったほか、その他製品、不動産業、その他金融業、銀行業が下落率上位だった。

個別では、トヨタ自<7203>、ソフトバンクグ<9984>、みずほ<8411>、東電力<9501>、ファーストリテ<9983>など売買代金上位は全般軟調。三菱ＵＦＪ<8306>や三井住友<8316>、ソニー<6758>、野村<8604>などは4％超の下落。第一生命<8750>が6％安、アルプス<6770>が7％安と大きく下げた。また、第一精工<6640>、神戸物産<3038>、鴻池運輸<9025>などが東証1部下落率上位となった。一方、アスクル<2678>、森永乳<2264>などが堅調。また、テクマトリックス<3762>、ネクスト<2120>、星光ＰＭＣ<4963>などが東証1部上昇率上位となった。

＜HK＞