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日経平均は3日続落。前週末の欧米株安や原油先物相場の下落を受けて、日経平均は17000円を下回ってスタートすると、朝方に一時16665.05円（前週末比482.06円安）まで下落した。ただ、売り一巡後は買い戻しや押し目買いが入り下げ幅を縮めた。中国・人民元の基準値が前週末比でやや元高に設定されたことや、上海総合指数が売り先行後プラスに転じたことも安心感につながった。後場は16900円を挟んだもみ合いが続いたが、大引けにかけて17000円台まで値を戻す場面も見られた。

大引けの日経平均は前週末比191.54円安の16955.57円となった。東証1部の売買高は22億3000万株、売買代金は2兆2430億円だった。業種別では、情報・通信業、不動産業、鉄鋼が下落率上位だった。一方、上昇したのはゴム製品、食料品、空運業の3業種のみだった。

個別では、トヨタ自<7203>、三菱ＵＦＪ<8306>、ファーストリテ<9983>、ファナック<6954>、三井住友<8316>など売買代金上位は全般軟調。一部証券会社が投資評価を引き下げたみずほ<8411>は2％超の下落。三井不<8801>も3％超の下落に。米スプリントの株価下落を受けてソフトバンクグ<9984>は8％近い下げ。また、さくら<3778>が大幅続落し、アクリーティブ<8423>、フォーバル<8275>などとともに東証1部下落率上位となった。一方、日本電産<6594>がプラスに切り返したほか、ソニー<6758>やＪＴ<2914>が堅調。資生堂<4911>が2％超、ルネサス<6723>が3％超の上昇に。また、タカキタ<6325>、フュージョン<4845>、ベクトル<6058>などが東証1部上昇率上位となった。

＜HK＞