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日経平均は6日続落。6日の米国株式市場は高安まちまちだったが、市況悪化への警戒感から半導体関連株が大きく売られ、主力ハイテク株も軟調な展開となった。また、日米貿易摩擦への警戒感などから円相場が1ドル＝110円台半ばまで上昇し、本日の日経平均はこうした流れを嫌気して136円安からスタートした。相次ぐ災害の企業活動への影響も引き続き懸念され、日経平均は後場に入ると一時22172.90円（前日比315.04円安）まで下落したが、その後は日銀による上場投資信託（ETF）買い入れ観測を支えに下げ渋った。

大引けの日経平均は前日比180.88円安の22307.06円となった。東証1部の売買高は13億0961万株、売買代金は2兆2622億円だった。業種別では、石油・石炭製品、電気機器、金属製品が下落率上位だった。一方、電気・ガス業、陸運業、パルプ・紙が上昇率上位だった。

個別では、米国市場の流れを引き継いで東エレク<8035>、ＳＵＭＣＯ<3436>といった半導体関連株が軒並み大きく下落。東エレクは6％近く下げ、日経平均を約40円押し下げた。その他売買代金上位もソフトバンクＧ<9984>、トヨタ自<7203>、ファーストリテ<9983>、ファナック<6954>など全般さえない。融資書類改ざん問題に揺れるＴＡＴＥＲＵ<1435>は大幅続落。また、半導体関連のＳＣＲＥＥＮ<7735>やアドバンテス<6857>、株式の公募・売出し実施を発表したアウトソシング<2427>などが東証1部下落率上位に顔を出した。一方、任天堂<7974>や三菱商事<8058>は逆行高。
東京海上<8766>、スルガ銀<8358>も小幅ながらプラスを確保した。
ＷＯＷＯＷ<4839>はテニス・大坂なおみ選手の活躍を受けて上げが目立つ。また、ヴィンクス<3784>やネオジャパン<3921>が東証1部上昇率上位に顔を出した。


＜HK＞