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　31日の東京市場は底堅い展開になりそうだ。28日の米国市場は、2月個人所得・支出や3月ミシガン大学消費者信頼感指数が概ね予想に一致したことで上昇した。シカゴ日経225先物清算値は大証比95円高の14795円。円相場は1ドル102円90銭辺りと、先週末水準から円安に振れていることも安心感につながりそうである。

　また、今週は名実ともに新年度相場入りとなる。きょうは期末要因からドレッシング買いなどが期待されるほか、明日以降は新年度入りとなるなか、機関投資家などによる資金流入が意識されやすいだろう。

　最近では年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）の三谷理事長の「GPIFは株価の下支え機関ではない」との発言などもあったが、一方で日本取引所グループは新株価指数「JPX日経インデックス400（JPX日経400）」に連動する先物を10-11月をメドに取引を始める方針であり、配分比率の引き上げなどへの思惑は根強いだろう。

　また、4月1日から消費税率が5％から8％に引き上げられる。消費増税への影響が警戒される局面においては追加の緩和期待にもつながる。先週の日経平均はボックスレンジながらも、上限突破が意識されてきている。200日線が心理的な支持線として意識されてきており、下値の堅さも感じられた。

　一方、25日線が上値抵抗として意識されるほか、一目均衡表では基準線や雲下限などが抵抗となる。緩和期待などを背景に、シカゴ先物にサヤ寄せする格好からこの抵抗を捉えてくるようだと、節目の15000円を意識したトレンドが強まりやすいだろう。

＜TN＞