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　24日の日本株市場は、売り優勢のなか、ウクライナ情勢を睨みながらの相場展開になりそうだ。23日の米国市場ではNYダウが464ドル安だった。欧米の対ロ制裁がそれほど厳しいものではなく、ウクライナ対立が地域的なリスクにとどまるとの見方もあって買われる場面が見られた。ただし、ウクライナが非常事態宣言を発令する計画が明らかになると、警戒感を受けた売りが再燃し、引けにかけて下げ幅を広げていた。シカゴ日経225先物清算値は大阪比100円安の26330円。円相場は1ドル115円00台で推移している。

　シカゴ先物にサヤ寄せする格好から売り優勢の展開になりそうだ。ただし、日経225先物は一時26920円まで切り返す場面が見られるなど、ウクライナ情勢を睨みながらの相場展開のなか、ロシアによるウクライナ侵攻が始まった時点でのショック安を警戒しつつも、いったんはアク抜けも意識されやすく、売り一巡後は底堅い値動きを見せてくる可能性はありそうだ。日経平均は1月27日の直近安値26044.52円が意識されるものの、一方でダブルボトム形成も意識されやすく、売り方も積極的には仕掛けづらくなりそうだ。

　とはいえ、米ロ外相会談が中止となるなど事態は緊迫化していることからリバウンド機運は高まらず、中長期タームでの資金流入が期待しづらいなかでは、短期的な先物主導による売買に大きく振らされやすい需給状況である。そのため、日中の荒い値動きには注意しつつ、レンジ推移のなかでイレギュラー的に下押す局面ではその後の自律反発狙いとなり、リバウンド局面においては戻り売りスタンスといったところだろう。

　物色の流れとしてはインデックスに影響を受けやすい値がさハイテク株は手掛けづらい一方で、バリューに向わせやすい。祝日前にはいったんポジションをニュートラルに向かわせる動きから海運株などには利益確定の動きが目立っていたが、調整をみせる場面における押し目買い意欲は強そうである。また、地政学リスクの高まりから米国ではエネルギーセクターのみが上昇していた。東京市場においても資源株のほか、商社や海運、防衛関連などへの短期的な値幅取り狙いの動きが見られそうだ。

　そのほか、マザーズ指数は昨年来安値を更新しているが、個別では自律反発を狙った動きが徐々に見られてきた。調整が続くものの、業績面で安心感のある銘柄のほか、指数インパクトの大きい時価総額上位の銘柄などには、自律反発を狙った短期的な値幅取り狙いの動きは見られそうである。


＜AK＞