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東映、ジーンズメイト、日写印など

本日の注目個別銘柄
<5233> 太平洋セメ 393 +16買い先行。JPモルガン(JPM)では投資判断を「ニュートラル」から「オーバーウェイト」に格上げ、目標株価も440円から470円に引き上げている。国内事業への悲観的な見方は株価に織り込まれた一方、海外事業の利益成長期待は依然織り込まれておらず、株価は割安圏にとどまっていると指摘。海外主体の成長ストーリーはこれから本格化の公算で、成長期待と割安感により再評価の動きは加速すると見ているようだ。

<7448> ジーンズメイト 286 +35急伸。前日に2月の月次動向を発表しており、ポジティブ材料と捉えられているもよう。既存店売上高は前年同月比2.2%増、前月は同5.2%減と3ヶ月ぶりのマイナスに転じていたこともあって、買い安心感へとつながる形に。春物商品群が順調に立ち上がっているもよう。なお、前日に月次を発表した衣料品各社は総じて既存店がプラス回復している。

<9605> 東映 756 +55買い優勢、三菱UFJでは投資判断を「ニュートラル」から「アウトパフォーム」に格上げ、目標株価を550円から1040円にまで引き上げている。大型自社作品不足時期の定常的な利益水準が当面続くと見込んでいたが、「ドラゴンボールZ」、「海難1890」、「ワンピース」、「スター・ウォーズ/フォースの覚醒」など、来期以降も想定以上の大型作品が上映されるもようであり、来期以降は営業増益に転じ、17.3期は過去最高営業利益になるとの見方に変更しているようだ。

<1822> 大豊建設 666 +28賑わう。東海東京ではレーティング「1」を継続、買い材料視されているようだ。営業利益は、今期は会社予想を上回り、来期以降も増益を持続すると見ているようだ。大型シールドトンネルの立抗工事など得意工事の増加が見込めること、改正品確法の効果が期待できること、採算重視の受注方針の浸透などが背景。目標株価は従来の700円から960円にまで引き上げへ。

<2453> JBR 271 +18賑わう。NTTドコモ<9437>と提携、日常生活におけるトラブルサポートや家事代行サービスが利用できる「家のあんしんパートナー」を提供開始と発表している。ドコモとの協業に伴う潜在的な需要の掘り起しに期待感が先行する展開に。株価水準の出遅れ感の強さなども意識、短期資金によるリバウンド狙いの動きが活発となっているようだ。

<9507> 四国電力 1579 -115下落率2位。ゴールドマン・サックス(GS)では投資判断を「中立」から「売り」に格下げ、目標株価は1190円を継続している。早期の復配期待を背景にした年初来の株価上昇率は電力ガスカバレッジ内では最も大きく、その結果、下落余地はカバレッジ内最大になっていると指摘。50円配当を想定しても配当利回りは3.1%まで低下、利益回復や復配期待は十分に織り込まれたと判断のもよう。原発正常化が想定できない状況では、50円超の配当期待はし難いと。

<4100> 戸田工業 539 +27強い動きが目立つ。持分法適用会社2社の完全子会社化を前日に発表している。同2社は米国でリチウムイオン電池正極材料事業を手掛けていたが、完全子会社化することで、経営の自由度の向上、機動的な経営戦略の実行などにつながっていくとの期待感に。また、旭化成<3407>がリチウムイオン電池材料を手掛ける企業の買収を発表しており、同社などリチウム電池関連銘柄の関心の高まりにもつながる格好のようだ。

<7915> 日写印 2302 -130さえない。燃料電池関連としても位置づけられる形で、足元は株価の上昇ピッチが早まっていたが、本日は利食い売りが優勢の展開に。SMBC日興証券が投資判断を「2」から「3」に格下げしており、利食い売りのきっかけ。17.3期営業利益は、フォトリソ工法タッチパネルを中心とするデバイスセグメントの減益によって、前期比3割近い減益になるとみているようだ。17.3期営業利益は60億円にとどまると予想、市場コンセンサスの半分程度の水準となっている。

<3407> 旭化成 1217 -13堅調。セパレーターを製造する米ポリポアを2600億円で買収すると発表している。セパレーターのシェアは約50%にまで引き上がるようだ。みずほ証券では、湿式と乾式の両方を有することにより、今後の市場拡大が期待される車載用において、優位に展開できることが評価できると考えているもよう。価格下落に歯止めがかかる可能性などにも注目と。なお、会社側ではエクイティファイナンスによる資金調達の可能性を否定しているようだ。

<1925> 大和ハウス 2354 +26しっかり。15.3期営業利益は前期比6%増の1730億円となり、16.3期は2000億円前後と16%伸びそうだと報じられている。相続税対策を追い風に、賃貸住宅の好調が続いているもようだ。15.3期の1730億円は従来計画並みの水準であり、市場コンセンサスは僅かに下回る水準。一方、来期の市場予想は1850億円レベルであり、大きく上振れる格好にも。

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