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日本化学、ライト工業、鉄建など
[15/08/05]
提供元：株式会社フィスコ
提供元：株式会社フィスコ
本日の注目個別銘柄
<7203> トヨタ 7930 -191売り優勢。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は7560億円で前年同期比9％増となった。ほぼ市場コンセンサスどおりの着地、安心感のある内容ではあるが、日産<7201>やホンダ<7767>との比較ではポジティブインパクトが乏しく、ネガティブな反応につながってしまっている状況。想定為替レートなどから、通期業績の上振れ余地は大きいと見られているが、逆に為替円安の恩恵の大きさが警戒される格好にも。自社株買いなど株主還元策にも新たなポジティブ材料は見出せず。
<9983> ファストリ 58480 -2900大幅反落。前日に発表した7月の月次動向が弱材料視されている。既存店売上高は前年同月比1.5％減、2ヶ月連続でのマイナス成長に。月後半からの猛暑効果なども期待されていた中、予想外の前年割れと捉えられている。他の衣料品各社でも7月は既存店プラス成長銘柄が多くなっている。野村では投資判断を「バイ」から「ニュートラル」に格下げ、猛暑期待などで足元上昇した現状株価からの上昇余地は当面限定的と判断している。
<8801> 三井不動産 3636 +150.5大幅続伸。本日は不動産セクターが業種別上昇率の3位になっている。ドイツ証券がポジティブなセクターレポートをリリースしており、手掛かり材料につながっているようだ。銀行の不動産業受け貸出残高は過去最高を更新、節税目的の不動産投資の増加によって、不動産市場はバブル的な様相をさらに強めていくと考えているもよう。セクター内では同社と住友不動産を推奨と。なお、先にクレディ・スイス(CS)では同社に対して、第1四半期決算のポジティブサプライズを期待とも指摘している。
<4092> 日本化学 282 +66急伸で上昇率トップ。前日に発表した第1四半期決算がポジティブなインパクトに。第1四半期営業利益は8.3億円で前年同期比2.2倍、通期予想は18億円から30億円に大幅上方修正へ。環境や土木関連向けの出荷、スマホや自動車向けの部品需要が好調に推移のようだ。また、年間配当金も従来の3円から5円に引き上げている。
<1926> ライト工業 1030 +119急騰。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は12.3億円で前年同期比2.4倍、上半期計画18億円、同16.7％減益に対して順調な進捗率となっている。通常第1四半期の収益水準は相対的に低いため、業績の大幅な上振れ期待などが高まる格好に。主力工事の一つである基礎・地盤改良工事の売上増加などが業績をけん引している。直近では、中堅建設株の株価パフォーマンスがさえなかったこともあり、あらためて足元の好業績に対する評価余地も広がっているようだ。
<4543> テルモ 3535 +405大幅反発で3月19日の高値を一気に更新している。前日に決算発表、第1四半期営業利益は194億円で前年同期比20.7％増益、上半期減益計画に対して順調なスタートを切る格好になっている。170億円前後の市場予想も上回る着地に。主力のカテーテルの好調などがけん引したもよう。また、発行済み株式数の0.99％を上限とする自己株式の取得実施も発表、需給面への期待も高まる格好に。
<8252> 丸井Ｇ 1581 -195大幅反落。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は57.8億円で前年同期比21.2％増益となったが、市場予想は60億円超であり、やや下振れる形になっている。ちなみに、前年同期には利息返還費用が計上されていることで、第1四半期の増益率は高まる状況である。実績値の想定比下振れに加えて、小売・店舗事業の7月既存店売上が伸び悩んだこともあって、利益確定の動きなどにつながっているもよう。
<1815> 鉄建 368 +30急伸。特に目立った材料は観測されていないが、鹿島<1812>やライト工業<1926>など、建設株では大手や中堅とも前日に好決算が発表されている。比較的パフォーマンスが優れなかったことで、業績のピークアウト懸念なども強まっていたとみられるが、あらためて業績期待が高まる状況にもなっているようだ。本日は中堅建設株で値を飛ばす銘柄も多いが、同社は相対的に好業績見通しを示していることで、より関心も高まりやすいと考えられる。
<6981> 村田製 17205 -895大幅続落。米アップル株の調整が売り材料、決算発表でいったんは警戒感が後退する局面もみられたが、本日は一時5月7日以来の17000円割れとなっている。ｉＰｈｏｎｅの販売下振れなどを嫌気して、アップルはここ2営業日で5％超の下落、関連銘柄として位置づけの高い同社のほか、アルプス<6770>や日東電工<6988>などが本日もきつい下げになっている。
<6367> ダイキン工業 8351 +398大幅反発。第1四半期営業利益は前年同期比10％増の600億円強となり、過去最高を更新したもようとの観測報道が伝わっている。中国は苦戦したものの、米国や東南アジアで販売が好調だったもよう。市場コンセンサスは590億円程度でインパクトは限定的であり、中国市場の先行き懸念は拭いきれないが、足元で株価の調整が進んでいたこともあって、短期的には安心感が先行する形のようだ。
＜XH＞
<9983> ファストリ 58480 -2900大幅反落。前日に発表した7月の月次動向が弱材料視されている。既存店売上高は前年同月比1.5％減、2ヶ月連続でのマイナス成長に。月後半からの猛暑効果なども期待されていた中、予想外の前年割れと捉えられている。他の衣料品各社でも7月は既存店プラス成長銘柄が多くなっている。野村では投資判断を「バイ」から「ニュートラル」に格下げ、猛暑期待などで足元上昇した現状株価からの上昇余地は当面限定的と判断している。
<8801> 三井不動産 3636 +150.5大幅続伸。本日は不動産セクターが業種別上昇率の3位になっている。ドイツ証券がポジティブなセクターレポートをリリースしており、手掛かり材料につながっているようだ。銀行の不動産業受け貸出残高は過去最高を更新、節税目的の不動産投資の増加によって、不動産市場はバブル的な様相をさらに強めていくと考えているもよう。セクター内では同社と住友不動産を推奨と。なお、先にクレディ・スイス(CS)では同社に対して、第1四半期決算のポジティブサプライズを期待とも指摘している。
<4092> 日本化学 282 +66急伸で上昇率トップ。前日に発表した第1四半期決算がポジティブなインパクトに。第1四半期営業利益は8.3億円で前年同期比2.2倍、通期予想は18億円から30億円に大幅上方修正へ。環境や土木関連向けの出荷、スマホや自動車向けの部品需要が好調に推移のようだ。また、年間配当金も従来の3円から5円に引き上げている。
<1926> ライト工業 1030 +119急騰。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は12.3億円で前年同期比2.4倍、上半期計画18億円、同16.7％減益に対して順調な進捗率となっている。通常第1四半期の収益水準は相対的に低いため、業績の大幅な上振れ期待などが高まる格好に。主力工事の一つである基礎・地盤改良工事の売上増加などが業績をけん引している。直近では、中堅建設株の株価パフォーマンスがさえなかったこともあり、あらためて足元の好業績に対する評価余地も広がっているようだ。
<4543> テルモ 3535 +405大幅反発で3月19日の高値を一気に更新している。前日に決算発表、第1四半期営業利益は194億円で前年同期比20.7％増益、上半期減益計画に対して順調なスタートを切る格好になっている。170億円前後の市場予想も上回る着地に。主力のカテーテルの好調などがけん引したもよう。また、発行済み株式数の0.99％を上限とする自己株式の取得実施も発表、需給面への期待も高まる格好に。
<8252> 丸井Ｇ 1581 -195大幅反落。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は57.8億円で前年同期比21.2％増益となったが、市場予想は60億円超であり、やや下振れる形になっている。ちなみに、前年同期には利息返還費用が計上されていることで、第1四半期の増益率は高まる状況である。実績値の想定比下振れに加えて、小売・店舗事業の7月既存店売上が伸び悩んだこともあって、利益確定の動きなどにつながっているもよう。
<1815> 鉄建 368 +30急伸。特に目立った材料は観測されていないが、鹿島<1812>やライト工業<1926>など、建設株では大手や中堅とも前日に好決算が発表されている。比較的パフォーマンスが優れなかったことで、業績のピークアウト懸念なども強まっていたとみられるが、あらためて業績期待が高まる状況にもなっているようだ。本日は中堅建設株で値を飛ばす銘柄も多いが、同社は相対的に好業績見通しを示していることで、より関心も高まりやすいと考えられる。
<6981> 村田製 17205 -895大幅続落。米アップル株の調整が売り材料、決算発表でいったんは警戒感が後退する局面もみられたが、本日は一時5月7日以来の17000円割れとなっている。ｉＰｈｏｎｅの販売下振れなどを嫌気して、アップルはここ2営業日で5％超の下落、関連銘柄として位置づけの高い同社のほか、アルプス<6770>や日東電工<6988>などが本日もきつい下げになっている。
<6367> ダイキン工業 8351 +398大幅反発。第1四半期営業利益は前年同期比10％増の600億円強となり、過去最高を更新したもようとの観測報道が伝わっている。中国は苦戦したものの、米国や東南アジアで販売が好調だったもよう。市場コンセンサスは590億円程度でインパクトは限定的であり、中国市場の先行き懸念は拭いきれないが、足元で株価の調整が進んでいたこともあって、短期的には安心感が先行する形のようだ。
＜XH＞
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