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ホクシン、ザッパラス、東製鉄など
[21/04/26]
提供元：株式会社フィスコ
提供元：株式会社フィスコ
本日の注目個別銘柄
<3656> KLab 835 +24大幅反発。後場寄りに急伸する展開になっている。上海アリス幻樂団から公式ライセンスを受け、「東方Project」を原作とした二次創作となるモバイルオンラインゲームの日本を含む全世界での配信権を取得し、共同開発中であると発表している。正式タイトルは「弾幕幻想」とし、中国において本日より事前登録を開始しているもよう。
人気化による収益押し上げ期待などが先行する展開のようだ。
<3697> SHIFT 15400 +750大幅続伸。クレディ・スイス証券では投資判断「アウトパフォーム」継続で、目標株価を18500円にまで引き上げた。上期決算を受けて通期会社計画が過達となる確度は一段と高まったとしている。同社は既にエンジニアの能力開発のフレームワークを仕組み化し、高品質の人材を育成することを可能にしており、IT人材の確保・育成はエンジニア単価の上昇に直結すると指摘。DXの波に迷える子羊の救世主になっていくと評価へ。
<7897> ホクシン 185 +35大幅続伸。先週末から人気化する展開になっている。住宅の梁や柱に使う木材の流通価格が一段と上昇しているとの先週の報道が思惑材料となっているもよう。住宅需要が旺盛な米国に世界から木材が集まっていることで、日本で不足感が強まっているもよう。集成材価格は13年8カ月ぶりの高値となっているようだ。木質建材を扱っている同社などには、価格上昇による収益性の改善が期待される形に。
<8227> しまむら 11190 +350大幅反発。先週末に4月の月次動向を発表、既存店売上高は前年同月比45.2％増となり、8カ月連続のプラス成長となった。客数が同32.0％増加したほか、客単価も同10.2％上昇している。気温の上昇に伴い、アウター衣料や肌着、服飾雑貨の初夏・夏物が好調に推移したようだ。前年4月の落ち込みの反動で高い伸長率は想定されていたが、19年度対比でも4.3％の増加となり、想定以上に堅調な推移と捉えられた。
<2413> エムスリー 7589 -469大幅続落。先週末に21年3月期決算を発表、営業利益は580億円で前期比68.8％増となり、従来計画の343億円を大きく上回った。メディカルプラットフォーム事業において製薬会社の需要が急激に拡大したことなどが上振れ要因に。コンセンサスも上振れとみられるが、1-3月期は前四半期比で減収減益となったほか、通期見通しも非公表であり、株価水準が割高なこともあって、出尽くし感が先行する展開に。
<7004> 日立造 813 -11反落。先週末に業績予想の修正を発表している。営業利益は従来の135億円から150億円に、経常利益は75億円から115億円にまで増額。固定費削減やコストダウンが進捗したほか、子会社の債務超過解消で貸倒引当金戻入益を営業外に計上している。一方、減損の発生で最終利益は45億円から40億円に下方修正。営業利益の上振れ自体は想定線でもあり、ポジティブな反応は限定的にとどまっている。
<9202> ANA 2506.5 +137大幅続伸。先週末に業績予想の修正を発表している。通期営業損益は従来予想の5050億円の赤字から4650億円の赤字に修正、運航規模の抑制による変動費の削減や機材費・販売費をはじめとしたコスト削減の徹底などが奏効したもよう。赤字幅は市場想定よりも縮小する形になっており、安心感が強まる状況となっている。首都圏での緊急事態宣言再発出もあらためての悪材料にはつながっていないようだ。
<8060> キヤノンMJ 2601 +74大幅続伸。先週末に第1四半期決算を発表、営業利益は106億円で前年同期比36.2％増益となり、市場想定を上回る着地になった。通期予想は従来の325億円から340億円、前期比8.6％増に上方修正。在宅勤務需要などでインクジェットプリンターが引き続き好調に推移のほか、ITソリューションも計画を上回っているもよう。また、長期経営構想を発表、25年12月期営業利益は500億円を目指すとしている。
<3770> ザッパラス 560 +80ストップ高。先週末に21年4月期の業績上方修正を発表している。営業利益は従来予想の1.6億円から3.4億円まで2倍以上の水準に上方修正している。積極的な広告宣伝費の投下などが奏効し、占いサービスの売上が下半期も堅調な推移となっているようだ。
第3四半期までで通期計画を超過しており、上振れ自体は想定線とみられるが、修正率の大きさがインパクトにつながっている。
<5423> 東製鉄 1019 +111大幅反発。先週末に21年3月期の決算を発表、営業利益は40億円で前期比77.0％減益となり、従来予想の30億円を上回る着地になった。スプレッドの回復などが上振れの背景に。22年3月期は120億円で同3.0倍の計画、販売数量増加に加えて値上げ効果なども織り込んでいるもよう。市場予想の70億円程度を大きく上回る水準。また、発行済み株式数の1.8％に当たる215万株を上限とする自社株買いも発表、ポジティブに捉えられている。
＜ST＞
人気化による収益押し上げ期待などが先行する展開のようだ。
<3697> SHIFT 15400 +750大幅続伸。クレディ・スイス証券では投資判断「アウトパフォーム」継続で、目標株価を18500円にまで引き上げた。上期決算を受けて通期会社計画が過達となる確度は一段と高まったとしている。同社は既にエンジニアの能力開発のフレームワークを仕組み化し、高品質の人材を育成することを可能にしており、IT人材の確保・育成はエンジニア単価の上昇に直結すると指摘。DXの波に迷える子羊の救世主になっていくと評価へ。
<7897> ホクシン 185 +35大幅続伸。先週末から人気化する展開になっている。住宅の梁や柱に使う木材の流通価格が一段と上昇しているとの先週の報道が思惑材料となっているもよう。住宅需要が旺盛な米国に世界から木材が集まっていることで、日本で不足感が強まっているもよう。集成材価格は13年8カ月ぶりの高値となっているようだ。木質建材を扱っている同社などには、価格上昇による収益性の改善が期待される形に。
<8227> しまむら 11190 +350大幅反発。先週末に4月の月次動向を発表、既存店売上高は前年同月比45.2％増となり、8カ月連続のプラス成長となった。客数が同32.0％増加したほか、客単価も同10.2％上昇している。気温の上昇に伴い、アウター衣料や肌着、服飾雑貨の初夏・夏物が好調に推移したようだ。前年4月の落ち込みの反動で高い伸長率は想定されていたが、19年度対比でも4.3％の増加となり、想定以上に堅調な推移と捉えられた。
<2413> エムスリー 7589 -469大幅続落。先週末に21年3月期決算を発表、営業利益は580億円で前期比68.8％増となり、従来計画の343億円を大きく上回った。メディカルプラットフォーム事業において製薬会社の需要が急激に拡大したことなどが上振れ要因に。コンセンサスも上振れとみられるが、1-3月期は前四半期比で減収減益となったほか、通期見通しも非公表であり、株価水準が割高なこともあって、出尽くし感が先行する展開に。
<7004> 日立造 813 -11反落。先週末に業績予想の修正を発表している。営業利益は従来の135億円から150億円に、経常利益は75億円から115億円にまで増額。固定費削減やコストダウンが進捗したほか、子会社の債務超過解消で貸倒引当金戻入益を営業外に計上している。一方、減損の発生で最終利益は45億円から40億円に下方修正。営業利益の上振れ自体は想定線でもあり、ポジティブな反応は限定的にとどまっている。
<9202> ANA 2506.5 +137大幅続伸。先週末に業績予想の修正を発表している。通期営業損益は従来予想の5050億円の赤字から4650億円の赤字に修正、運航規模の抑制による変動費の削減や機材費・販売費をはじめとしたコスト削減の徹底などが奏効したもよう。赤字幅は市場想定よりも縮小する形になっており、安心感が強まる状況となっている。首都圏での緊急事態宣言再発出もあらためての悪材料にはつながっていないようだ。
<8060> キヤノンMJ 2601 +74大幅続伸。先週末に第1四半期決算を発表、営業利益は106億円で前年同期比36.2％増益となり、市場想定を上回る着地になった。通期予想は従来の325億円から340億円、前期比8.6％増に上方修正。在宅勤務需要などでインクジェットプリンターが引き続き好調に推移のほか、ITソリューションも計画を上回っているもよう。また、長期経営構想を発表、25年12月期営業利益は500億円を目指すとしている。
<3770> ザッパラス 560 +80ストップ高。先週末に21年4月期の業績上方修正を発表している。営業利益は従来予想の1.6億円から3.4億円まで2倍以上の水準に上方修正している。積極的な広告宣伝費の投下などが奏効し、占いサービスの売上が下半期も堅調な推移となっているようだ。
第3四半期までで通期計画を超過しており、上振れ自体は想定線とみられるが、修正率の大きさがインパクトにつながっている。
<5423> 東製鉄 1019 +111大幅反発。先週末に21年3月期の決算を発表、営業利益は40億円で前期比77.0％減益となり、従来予想の30億円を上回る着地になった。スプレッドの回復などが上振れの背景に。22年3月期は120億円で同3.0倍の計画、販売数量増加に加えて値上げ効果なども織り込んでいるもよう。市場予想の70億円程度を大きく上回る水準。また、発行済み株式数の1.8％に当たる215万株を上限とする自社株買いも発表、ポジティブに捉えられている。
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