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日経平均株価は原油安に端を発した世界同時株安による急落から18000円台目前まで急ピッチで回復しているが、マザーズやジャスダックなどの新興市場は下がり続けていた。日経平均や東証１部の主力株に対して出遅れが顕著である。これは、需給によるところが大きい。12月は新規上場（IPO）が31社にものぼり、これらが人気を集めたことで換金売り（従来の保有株を売ってIPOに資金が向かう）が集中したことや、12月25日の受け渡し最終日に向けて利益確定売りや節税目的の売りが出たものとみられる。マザーズ指数でいうと12月2日につけた970ポイントから866ポイントまでほぼ一方的に下げていた。
　しかし、大幅下落の要因は主に需給であることから、新興市場や同市場の売られすぎた銘柄には見直しの余地が大きい。その証拠に最終受け渡し日を通過した先週末の26日には反発を見せた。新規上場ラッシュも一巡し、1月には大幅に減少する。12月の「掉尾の一振」は新興市場には来なかったが、遅れてきた残り2日の「掉尾の一振」と、来年度相場に向けて期待が持てる。

＜YU＞