SEOTOOLSは、サイトのアクセスアップに必要なSEO対策ツールを無料提供中。まずはSEOアクセス解析ツールをご体験下さい。

経済産業省・資源エネルギー庁は15日、2013年度に引き続き日本海を中心とした5海域で海底の表面に結晶状態で露出している「表層型」メタンハイドレートの資源量把握に向けた広域地質調査を開始したと発表した。
メタンハイドレートは、メタンと水が低温・高圧の状態で結晶化した物質で「燃える氷」とも呼ばれ、日本の周辺海域において日本で消費される天然ガスの100年分以上が存在していると見込まれており、将来の天然ガス資源として期待されている。
2014年度の調査海域は、2013年度の新潟県と石川県沖から拡大して、隠岐西方、隠岐トラフ西、上越沖、最上トラフ(秋田・山形沖)、日高沖の5海域。4月15日〜6月15日まで芙蓉海洋開発の海洋調査船「第7開洋丸」を使用し、船底に設置した機器から音波を発信して、海底の地形や海底直下の地質構造を把握する。一部の海域では詳細地質調査も実施する予定。また、2014年6月上旬から7月上旬にかけて、広域地質調査の結果等を踏まえ、有望な地点の地質サンプルを取得する政府として初の本格的な掘削調査を実施。2014年秋頃には海洋環境と生物環境の変動を把握するため、無人探査機（ROV）を用いたモニタリング装置の回収・設置等を行う。今後はこれらの結果を踏まえ、資源回収技術についての調査も実施する予定という。
資源エネルギー庁は2001年から太平洋側で、水深約１千メートルの海底下の地層に含まれる「砂層型」の調査を開始し、昨年3月に愛知県と三重県の沖合で世界初のガス産出試験に成功したが、日本海側は調査が遅れているほか、まとまった量の回収に技術面での課題があるとされている。
「表層型」メタンハイドレートの資源量の把握が進めば、「砂層型」より低コストで純国産エネルギーを活用していける見通しがつき、技術開発にも弾みがつくと思われる。今回の調査の進展が期待される。




＜YU＞