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増益企業が相次いだ前期、リーマンショック前の利益水準を回復する企業や過去最高益を更新する企業も登場しました。しかし、今期は景気を足踏みさせる要素が見え隠れし、業績の拡大ペースが鈍化しそうです。今週号の週刊ダイヤモンドでは、そうした環境下でも成長を続ける“負けない”会社はどこか検証しています。

アベノミクスによる円安の進行で輸出企業の業績が拡大したことなどもあり、2014年3月期の企業業績は大きく上向きました。みずほ証券リサーチ＆コンサルティングによれば、東証1部上場企業の14年3月期の経常利益は前期比38.0％増加しました（5月15日時点）。

今期も各社の勢いは続くのでしょうか。みずほ証券リサーチ＆コンサルティングの集計では、東証1部上場企業の15年3月期の経常利益は前期比0.2％増にとどまり、伸び率の縮小は避けられない模様です。

何といっても注目は、消費税率の引き上げによる消費の反動減の影響です。そこで週刊ダイヤモンドでは、金融を除く全業種について、14年3月期上半期実績と15年3月期上半期予想の経常利益を比較してランキングを作成しました。増益率が大きい会社は「消費税に負けない会社」、減益率が大きい会社は「消費税にのまれる会社」と言えます。

増益率トップはシャープ<6753>。ただ、同社の場合は堺工場など不採算子会社の連結切り離しといったリストラ効果に負うところが大きいです。

2位に入った東京製鐵<5423>は、堅調な建設需要でH型鋼など建材品種の売り上げが伸びる上に、昨年11月からの値上げが浸透することで14年4〜9月期の経常利益は前年同期比約3.5倍の40億円となる見通しです。復興需要などに支えられた建設需要は、消費税率引き上げ後も衰える気配はありません。

4位のマツダ<7261>は、昨年11月に発売したアクセラの販売が好調で業績を押し上げます。14年4〜9月期の国内販売台数は減少するものの、海外輸出の拡大でカバーし、経常利益は前年同期に比べ2.7倍に膨らみます。

一方、減益率1位はセガサミーホールディングス<6460>となりました。消費税率の引き上げに伴うゲームセンターの投資抑制で、ゲーム機などアミューズメント機器の売り上げの減少が見込まれるうえ、直営のアミューズメント施設の売り上げが落ち込み、14年4〜9月期の経常損益は80億円の赤字となる見通しです。



＜NT＞