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中国では大気汚染の深刻化を受けて空気清浄機の販売台数が急速に伸びている。調査会社CMM（北京中怡康時代研究）の予測によると、国内販売台数は2014年に360万台となり、2012年比で3倍弱、2013年比で1.5倍へ拡大する見通しだ。市場の成長性を見込み、最近ではパソコン大手のレノボも進出を発表。今後も新規参入組は増えるとみられ、市場競争の激化が見込まれている。

地方紙「広州日報」（26日付）によると、中国の一般家庭における空気清浄機の普及率は1％未満にとどまっており、海外（米国27％、日本17％）に比べて低水準にとどまっている。今後も一段の需要拡大が見込まれる中、国内メーカーの美的（メディア）や海爾（ハイアール）などが続々と新製品を投入。レノボのような他分野からの参入も目立つようになっており、国内外のメーカーがひしめく状況となっている。

市場の成長性に加えて、収益性の高さも空気清浄機事業の魅力となっているようだ。同紙によれば、空気清浄機の粗利益率は50％以上に達しており、テレビ（15％）やエアコン（30％）といった主要家電に比べて利幅が厚いという。家電メーカーにとっては、今後の成長エンジンとなり得る重要な分野の一つだと指摘されている。

ただ、現時点では品質面での信頼性の高い海外ブランドが依然として高いシェアを握っている。中国の調査会社AVC（奥維諮詢）によると、インターネットを通じた販売台数のトップ5（2013年）はそれぞれ、フィリップス、シャープ<6753>、パナソニック<6752>、亜都、ダイキン工業<6367>で、亜都を除いて海外勢が占める格好となった。



＜NT＞