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14日の米国株式相場は下落。ダウ平均は62.13ドル安の16370.96、ナスダックは16.58ポイント安の4805.76で取引を終了した。昨日発表された中国の8月鉱工業生産と固定資産投資が予想を下振れたことで、同国の景気減速懸念が強まり、売りが先行。16-17日の連邦公開市場委員会(FOMC)結果発表を見極めたいとの思惑から手控えムードとなる中、原油価格の下落も嫌気され、終日軟調推移となった。セクター別では、自動車・自動車部品やテクノロジー・ハード・機器が上昇する一方で素材や小売が下落した。検索大手のグーグル(GOOGL)はロシアで独禁法違反の判断が下ったことが嫌気され、下落。中国電子商取引のアリババ・グループ(BABA)は経済紙「バロンズ」に株価の大幅下落を指摘する記事が掲載、軟調推移。一方で、携帯端末のアップル(AAPL)は新型iPhoneの中国での需要が堅調との見方から、上昇。ソーシャル・ネットワークのフェイスブック（FB）は新たな動画アプリケーションの開発に取り組んでいることが明らかとなり、堅調推移となった。アップルは新型iPhoneの予約注文が好調で、販売台数が昨年の新機種発売直後の週末に達成した1000万台を上回るペースで推移していることが明らかとなった。



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