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北京や上海など主要都市の住宅価格の高騰を受け、この危険なバブルがいつか崩壊すると懸念する声が広がっている。

国内の機関投資家の試算によると、現在の価格で計算すると北京など主要都市の不動産価値は米国の半分に相当するという。

大都市への人口流入が住宅価格を押し上げているとみられている。ただ、中国における少子高齢化の進行が予想以上に進んでいるほか、大都市での人口増加ペースが大幅に鈍化しているため、こうした高い住宅価格を支える要素が少なくなっているため、昨年後半からの住宅上昇が異常であると警告されている。

なお、直近一年の主要都市の価格上昇率では、深セン市が45％、上海市が14.8％、北京市が8.3％、広州市が-2.1％となった。サブプライム住宅ローン問題が発生した前年のニューヨークの不動産価格の上昇率は15.4％となり、深セン市の上昇率を大幅に下回った。




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