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今週も引き続き、方向感や手掛かり材料の乏しい状況が継続しそうだ。欧米のロシアに対する経済制裁の広がりなど、ウクライナ情勢に対する警戒感は再度高まっていく公算。米国の早期利上げ観測があらためて新興国通貨リスクの高まりにつながっていくかなど、警戒感は怠れない。国内においても、早期の追加緩和期待がやや沈静化する状況下で、消費増税の影響を見極めたいとする動きが今後は一段と強まる余地もあろう。需給面でも、足元における外国人投資家の売り越し姿勢の強まり、短期資金を中心とした個人投資家のマインド悪化を警戒へ。

今週は3月決算企業の配当権利落ちを迎えるため、高利回り銘柄に対する期待感は一時的に大きく低下しよう。週初にはHSBCの中国PMI（速報値）が発表予定、5ヶ月ぶりの上昇が見込まれているが、理財商品問題などもあって、大きく評価される流れには至らないとみられる。

今週はサイバーダイン<7779>などの新規上場が予定され、IPO市場は活況を取り戻す公算。個人投資家のマインド好転につながり、関連銘柄や直近上場銘柄への波及効果が高まるかは注目されよう。また、ロシアへの経済制裁に伴って、エネルギー関連銘柄などは全般的に注目度が高まる余地もあろう。ほか、今週からは2月決算銘柄の決算発表もスタートする。小売企業が多いことから、消費増税に対する影響がどの程度なのか、見極める良い機会となっていこう。




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