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13日の米国株式相場はまちまち。ダウ平均は19.97ドル高の16715.44、ナスダックは13.69ポイント安の4130.17で取引を終了した。アジアや欧州株式相場が上昇した流れを受けて買いが先行。大型株で構成されるS&P500指数は節目となる1900ポイントを一時上回った。その後は12日の大幅上昇を背景にハイテクや小型株に戻り売りが広がり、上げ幅を縮小する展開となった。S&P500とダウ平均は最高値を更新した。セクター別では、運輸や食品・飲料・タバコが上昇する一方、メディアや電気通信サービスが下落した。

薬剤給付管理のマッケソン(MCK)やデータセンターのラックスペース(RAX)が好決算を発表して堅調推移となった。住宅メーカーのDRホートン(DHI)やレナー(LEN)は、米連邦住宅金融局(FHFA)が政府系住宅金融機関が保証する住宅ローン上限額の引き下げを見送ったことが好感され上昇。シングルカップコーヒーのキューリグ・グリーン・マウンテン(GMCR)はコカコーラ(KO)が10％の持ち分を16％へと引き上げたことで大幅上昇となった。一方で、通信大手のAT&T(T)は衛星テレビのディレクTV(DTV)の買収観測で下落。家電のワールプール(WHR)はアナリストの投資判断引き下げで軟調推移となった。

バンカメ・メリルによる欧州や米国のファンドマネジャーへの調査によると、現金保有比率が5％と約2年ぶりの高水準となった。

（Horiko Capital Management LLC）



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