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1日の米国株式相場は下落。ダウ平均は51.44ドル安の17776.80、ナスダックは64.28ポイント安の4727.35で取引を終了した。全米小売業協会(NRF)が感謝祭の週末の小売売上高が、セール前倒しやネット通販増加の影響により、前年比11％の下落となったと発表したことが嫌気され、小売業関連株に売りが広がった。また、中国やユーロ圏の11月製造業購買担当者景気指数（PMI）が軟調に推移したことも下落要因となった。セクター別では、エネルギーや公益事業が上昇する一方、テクノロジー・ハード・機器や耐久消費財・アパレルが下落した。

年末商戦が不振との見方から百貨店のJCペニー(JCP)やネット小売のアマゾン(AMZN)が下落。製薬のポーゼン（POZN）はサノフィとの専門薬開発に係る協定を解消したと発表し、急落となった。携帯端末メーカーのアップル(AAPL)は、最近の急速な株価上昇を受けて利益確定の売りが広がり一時6.4%安となるなど、軟調推移となった。一方で、オン・セミコンダクター（ONNN）は10億ドルの自社株買いを発表し上昇。

NY原油先物は一時1バーレル63ドル台まで下落したものの、その後反発に転じ69ドル台まで上昇した。深海油田やシェールガスなどの採掘コストを下回る水準で推移しており、これらのエネルギー関連プロジェクトの先行きに警戒感が広がっている。

（Horiko Capital Management LLC）



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