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14日の米国株式相場はまちまち。ダウ平均は59.66ドル高の18036.70、ナスダックは10.96ポイント安の4977.29で取引を終了した。3月小売売上高の伸び率が14年3月以来の高水準となったほか、3月卸売物価指数（PPI）が5ヶ月ぶりに上昇となったことから買いが先行。その後は、強弱まちまちの決算内容を受けて警戒感が広がったほか、ハイテク株に軟調な銘柄が目立ち、上値を抑える展開となった。セクター別では、エネルギーや公益事業が上昇する一方で、半導体・半導体製造装置や消費者・サービスが下落した。

原油相場の上昇を受け、エクソン・モービル（XOM）やシェブロン（CVX）などエネルギー関連企業が堅調推移。銀行大手のJP モルガン・チェース（JPM）は決算内容が好感され、上昇した。一方で、家電量販店のベストバイ(BBY)は、取締役会長の退任意向が報じられ下落。鉄道のノーフォーク・サザン鉄道（NSC）は、弱気な一株利益見通しが嫌気され、軟調推移となった。検索大手のグーグル(GOOGL)は、取引時間終了間際に欧州委員会が独占禁止法違反で同社を提訴すると決定されたこともあり、売られた。

半導体のインテル(INTC)はマーケット終了後に1-3月期決算を発表、一株利益は予想通りとなったものの、売上高は下振れた。

（Horiko Capital Management LLC）



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