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21日の米国株式相場は下落。ダウ平均は530.94ドル安の16459.75、ナスダックは171.45ポイント安の4706.04で取引を終了した。中国の8月製造業購買担当者景気指数（PMI）が約6年半ぶりの低水準となり、アジアや欧州の主要株価が全面安となった流れを受け、売りが先行。ハイテク株や一般消費財などが幅広く売られたほか、NY原油先物相場が6年ぶりに40ドルを割り込んだことも嫌気された。オプションや先物取引の決済日となっていることもあり、出来高を伴って引けにかけて下げ幅を拡大する展開となった。ダウは一時530ドルを上回る下落となり、年初来最安値を更新した。セクター別では全面安となり、テクノロジー・ハード・機器やソフトウェア・サービスの下落が目立った。

原油価格の下落を受けてエクソン・モービル（XOM）やシェブロン（CVX）などエネルギー関連企業が軟調推移。農業機械のディア(DE)は決算内容が嫌気されたほか、通期の売上高見通しを引き下げ下落。携帯端末のアップル(AAPL)は15年1月以来の安値圏まで売られている。一方で、PCメーカーのヒューレット・パッカード(HPQ) は、一株利益が予想を上振れたことで小幅上昇となった。

昨日、ギリシャ首相が辞任を表明し9月の総選挙実施を要請した。同国に対する欧州連合(EU)の金融支援をめぐり、自身への反対勢力を一掃したいとの思惑がある。



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