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5日の米国株式相場は下落。ダウ平均は4.15ドル安の17863.43、ナスダックは14.74ポイント安の5127.74で取引を終了した。週間新規失業保険申請件数が概ね堅調な水準で推移したほか、7-9月期の労働生産性指数が予想を大幅に上振れたことで買いが先行。為替相場でドル高が進行、軟調な原油価格など商品相場が嫌気され、一時下落に転じる場面もあったが、明日の雇用統計の結果を見極めたいとの思惑から買戻しが入り、前日終値を挟んで揉み合う展開となった。セクター別では、耐久消費財・アパレルや銀行が上昇する一方でテクノロジー・ハード・機器やエネルギーが下落した。

製薬のバリアント・ファーマシューティカルズ(VRX)は上院特別委員会が薬価設定に関する調査を開始したほか、主要株主である投資ファンドを運用するビル・アックマン氏が後に否定されたものの、経営陣への信頼を失っているとの思惑から、大幅下落。半導体のクアルコム(QCOM)は10-12月期の業績見通しを引き下げ、下落。一方で、ソーシャル・ネットワークのフェイスブック（FB）やアパレルのラルフローレン(RL)は好決算を発表し、上昇した。

明日の雇用統計では、非農業雇用者数が18万4000人増と前月から増加、失業率も5.0%増と小幅改善が予想されている。イエレンFRB議長は利上げは今後のデータが改善を示すかどうか次第であると度々発言しているが、着実な雇用情勢の改善を確認できるかどうか注目される。



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