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15日の米国株式相場は下落。ダウ平均は390.97ドル安の15988.08、ナスダックは126.59ポイント安の4488.42で取引を終了した。中国の12月銀行融資額が予想を下振れ、同国経済への先行き懸念が一段と強まった。アジアや欧州株式相場が下落した流れを受け、米国株も寄付きから大きく下落した。軟調な12月小売売上高が嫌気されたほか、原油相場も30ドルを割り込む大幅下落となったことも投資家心理を悪化させ、終日軟調推移となった。ダウは最大で537ドル安となる場面もあった。セクター別では全面安となり、特に半導体・半導体製造装置や銀行の下落が目立った。

半導体のインテル(INTC)は決算内容が嫌気され、下落。シティ・グループ(C)は予想を上回る決算を発表したものの、新興国へのエクスポージャーが大きいことが嫌気され下落。ウェルズ・ファーゴ(WFC)やJPモルガン(JPM)などの大手行も売られた。複合企業のゼネラル・エレクトリック(GE)は中国の海爾集団（ハイアール・グループ）に対する家電部門の売却合意を発表したが、下落。小売のウォルマート(WMT)は不採算店舗269店の閉鎖を発表し、軟調推移となった。

1月18日（月）はキング牧師誕生日の祝日で米国株式市場は休場となる。三連休を前にポジションを手仕舞う動きが広がったことも、本日の下落の一因と考えられる。



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