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18日の日経平均は続落。191.54円安の16955.57円（出来高概算22億3000万株）で取引を終えた。中国経済の不透明感や原油安が嫌気され、15日の米国市場ではNYダウが一時500ドルを超える下落となる中、日本株市場も波乱のスタートとなった。17000円を割り込んで始まった日経平均は、その後16665.05円まで下げ幅を拡大させた。しかし、中国上海市場を睨みながらの展開が続く中、上海指数がプラス圏での底堅い値動きとなり、これを受けて下げ幅を縮めている。東証1部の騰落銘柄は、値下がり数が1600を超え、全体の8割を占めている。セクターでは情報通信、不動産、鉄鋼が下落する一方、ゴム製品、食料品が上昇。

日経平均は後場に入り一時17000円を回復するなど、下げ渋りをみせていた。もっとも、インデックスに絡んだ売買が中心のほか、18日の米国市場がキング牧師生誕日で休場となるため、海外勢のフローが限られていた影響もあったとみられる。明日も海外勢のフローが限られるため、比較的短期の需給に振らされやすく、後場はその反動といった流れになりそうである。

個別ではシンワアート<2437>、ガーラ<4777>、グリーンペプタイド<4594>、タカキタ<6325>など中小型株の一角に個人主体の短期資金が向かっている。資金の逃げ足の速さによる値動きの荒さには注意する必要があろうが、フィンテックなどテーマ株の循環物色や、決算などを手掛かりとした動きも意識される。明日も中小型株を中心に個人主体の売買が活発だろう。



＜AK＞