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26日の米国株式相場はまちまち。ダウ平均は57.32ドル安の16639.97、ナスダックは8.27ポイント高の4590.47で取引を終了した。原油相場の上昇や中国人民銀総裁が追加緩和を示唆したことでアジア・欧州株が軒並み全面高となり、米国株にも買いが先行。10-12月期GDP改定値が速報値から上方修正され、インフレ指標の1つであるPCEコア指数が予想を上振れたことで、年内の利上げ観測が拡大したほか、原油相場もマイナスに転じたことで、上値の重い展開となった。セクター別では、銀行や素材が上昇する一方で公益事業や家庭用品・パーソナル用品が下落した。

百貨店のJCペニー(JCP)は決算内容が好感され、大幅上昇。ホテル運営のヒルトン・ワールドワイド・ホールディングス(HLT)は保有するホテルの大半を不動産投資信託（REIT）としてスピンオフ（分離・独立）する計画を発表し、堅調推移。一方で、アパレルのギャップ(GPS)は軟調な通期見通しが嫌気され、下落した。

来週火曜日は、全米の多くの州で大統領候補の予備選が開催される「スーパーチューズデー」で、両党候補者の大勢が決まる可能性がある。本日、ニュージャージー州知事で共和党大統領候補であったクリス・クリスティー氏がドナルド・トランプ氏の支持に回ったことが明らかとなり、注目を集めている。

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