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15日の米国株式相場は下落。ダウ平均は28.97ドル安の17897.46、ナスダックは7.67ポイント安の4938.22で取引を終了した。週末に開催される主要産油国の会合を控えて原油相場が下落し、欧州株が全面安となった流れを受けて、米国株にも売りが広がった。3月鉱工業生産や4月ミシガン大学消費者景況感指数が軟調となり、下げ幅を拡大した。セクター別では、公益事業や不動産が上昇する一方でテクノロジー・ハード・機器やエネルギーが下落した。

検索サイトのヤフー(YHOO)は17年の業績見通しなど重要な質問への回答を拒否していることから、中核事業の売却について不透明感が広がっており下落。製薬のバリアント・ファーマシューティカルズ(VRX)は一部事業の売却でゴールドマン・サックスなどの投資銀行と協議していることが報じられ、小動き。携帯端末のアップル(AAPL)は、日経新聞が4-6月期もiPhone減産を継続すると報じたことで下落。一方で、半導体のマイクロン・テクノロジー(MU)は一部アナリストによる買い推奨を受け、上昇。会員制卸売のコストコ・ホールセール（COST）は四半期配当額を引き上げ、買われた。

本日から週末にかけてIMF世界銀行の春季総会が開催予定だ。先進国が強調する形でどのようなデフレ脱却策を打ち出せるかが注目される。

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