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13日の米国株式相場は下落。ダウ平均は185.18ドル安の17535.32、ナスダックは19.66ポイント安の4717.68で取引を終了した。4月小売売上高が予想を上振れたものの、小売企業に冴えない決算が相次いだことで軟調推移となった。原油相場の下落も嫌気され、引けにかけて下げ幅を拡大する展開となった。ダウは一時200ドルを超す下落となった。セクター別では、半導体・半導体製造装置や医薬品・バイオテクノロジーが上昇する一方で銀行や食品・生活必需品小売が下落した。

百貨店のJCペニー（JCP）やノードストローム(JWN)は決算内容が嫌気され、下落。航空・防衛関連複合企業のロッキード・マーティン（LMT）は一部アナリストによる投資判断引き下げを受け、軟調推移。一方で、半導体のエヌビディア(NVDA)は好決算を発表し、大幅上昇。携帯端末のアップル（AAPL）は中国の配車サービス大手に10億ドルの出資を決定し、買われた。

石油輸出国機構（OPEC）は、米国での生産縮小や新規事業への投資削減など非加盟国の生産縮小で、世界的な供給過剰が年内に解消するとの見方を示した。



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