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31日の米国株式相場はまちまち。ダウ平均は86.02ドル安の17787.20、ナスダックは14.55ポイント高の4948.06で取引を終了した。中国株の上昇を受けて買いが先行したものの、5月シカゴ購買部協会景気指数や5月消費者信頼感指数が相次いで予想を下回ったことで下落に転じた。また、4月個人支出やインフレ指標の一つであるPCEコア指数が概ね予想に一致し、先週のイエレンFRB議長の発言を受けて利上げへの警戒感が強まったことも嫌気された。原油相場の下落も伴って軟調推移となったが、引けにかけて下げ幅を縮小する展開となった。セクター別では、運輸や公益事業が上昇する一方で各種金融や消費者・サービスが下落した。

原油相場の下落を受けてエクソン・モービル（XOM）やシェブロン（CVX）などエネルギー関連企業が軟調推移。航空機メーカーのボーイング（BA）は米空軍から受注している空中給油・輸送機に関して、給油システムの設計上の問題から納期が遅れることが明らかとなり、業績への懸念から下落。一方で、半導体のマイクロン・テクノロジー(MU)は一部アナリストによる投資判断引き上げを受け、上昇。事務用品小売のオフィスデポ（ODP）は1億ドルの自社株買いを発表し、買われた。

アラブ首長国連邦のマンスーリ経済相は米国の原油在庫が減少し、供給過剰が和らいだことや新興国の需要拡大で原油価格が今夏中に60ドルを突破するとの見方を示した。



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