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28日の米国株式相場は上昇。ダウ平均は110.94ドル高の18339.24、ナスダックは12.84ポイント高の5318.55で取引を終了した。欧州株高や原油相場の上昇が好感され、買いが先行。その後は、電気通信セクターに売りが広がったほか、イエレンFRB議長の議会証言で年内利上げが意識されたことから下落に転じた。しかし、石油輸出国機構（OPEC）の非公式会合で石油減産が合意されたことが伝わると、再び上昇する展開となった。セクター別では、エネルギーや自動車・自動車部品が上昇する一方で耐久消費財・アパレルや電気通信サービスが下落した。

原油相場の上昇を受けてサウスウエスタン・エナジー(SWN)やチェサピーク・エナジー(CHK)などエネルギー関連会社が堅調推移。携帯端末のブラックベリー(BBRY)は通期見通しを引き上げ、堅調推移。携帯端末のアップル(AAPL)はiPhone7向け部品発注数の増加が報じられ、買われた。一方で、通信大手のAT&T(T)はUBSによる投資判断引き下げを受け、下落。スポーツ用品のナイキ（NKE）は決算内容が嫌気され、軟調推移となった。

本日、ミネアポリス連銀総裁とシカゴ連銀総裁は、暫くは政策金利を低水準で維持することが望ましいとの認識を示した。

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