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1日の日経平均は反発。106.74円高の19148.08円（出来高概算20億3000万株）で取引を終えた。米国市場はトランプ政権の政策運営への先行き不透明感からNYダウが100ドル超の下落となるなか、日経平均は19000円を下回って始まった。ただ、その後は前日の300円を超える下げに対する自律反発の流れとなったほか、決算発表の前半のヤマ場を通過し、電子部品株などには上方修正を材料視した買いが向かうなど、物色意欲の強さが窺えた。午後に入ると日銀のETF買入れへの思惑からじりじりと上げ幅を広げる展開となった。

東証1部の騰落銘柄は、値上がり数が1100を超えており、全体の過半数を占めている。セクターでは鉄鋼、電力ガス、証券、繊維、空運、小売、機械、非鉄金属、金属、化学が上昇。半面、その他製品、銀行、不動産が小安かった。売買代金上位では任天堂<7974>、メガバンク3行、村田製<6981>、富士フイルム<4901>が軟調。半面、ソフトバンクＧ<9984>、三菱自<7211>、スタートトゥ<3092>、Ｖテク<7717>が堅調。

日経平均は節目の19000円を下回る場面もみられたが、その後はプラス圏を回復。一目均衡表の雲上限レベルからのリバウンドにより、理想的な自律反発となった。また、決算を手掛かりとした物色がみられるなか、物色意欲の強さが窺えた。本日は新興市場の中小型株はやや見送られた格好だが、日経平均が大きく調整した後だけに、主力株主導の展開は想定内といったところ。

しばらくはトランプ米大統領の発言に振らされやすい状況であり、日経平均の本格的なリバウンドには時間を要するだろう。ただ、個別では冷静な物色がみられるなか、業績やテーマを手掛かりとした循環物色は続こう。



＜AK＞