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2日の日経平均は大幅に下落。233.50円安の18914.58円（出来高概算21億2000万株）で取引を終えた。アップル決算を好感した米国市場の流れを受けて、小幅に上昇して始まった。しかし、その後下げに転じると、19100円を挟んでのこう着に。トランプ米大統領発言に対する警戒感が強く通貨安批判の矛先が向かうなか、円相場を睨みながらの相場展開となっており、円相場は再び1ドル113円を下回る円高が重しとなった。午後に入ると国債入札の低調等も伝わるなか、大引けにかけてじりじりと下げ幅を広げている。

東証1部の騰落銘柄は値下がり数が1600を超えており、全体の8割を占めている。セクターでは医薬品、卸売が小幅に上昇した他は31業種が下げており、海運、鉱業、倉庫運輸、その他金融、電力ガス、建設、不動産の弱さが目立つ。売買代金上位では、トヨタ自<7203>、ソフトバンクＧ<9984>、任天堂<7974>、三井住友<8316>、ファーストリテ<9983>、ファナック<6954>、ＴＤＫ<6762>が冴えない。

日経平均は終値ベースで19000円を下回ってきた。一目均衡表では雲上限を下回ってきており、シグナルは悪化傾向にある。辛うじて13週線が支持線として意識されているが、外部環境が不透明ななか、これを下回ってくるようだと、インデックスに絡んだ商いに振らされそうである。また、引き続き決算発表が続くため機関投資家は積極的には動けないため、指値の薄い中を、仕掛け的な売りによって下へのバイアスが強まる可能性がある。

一方で好決算企業やテーマ株の一角等への物色意欲は根強い。インデックスに振らされやすい需給状況のなか、中小型株優位の展開になりそうだ。



＜AK＞