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21日の米国株式相場は下落。ダウ平均は53.36ドル安の22359.23、ナスダックは33.35ポイント安の6422.69で取引を終了した。昨日の連邦公開市場委員会(FOMC)で年内の追加利上げの見通しが据え置かれ、利上げ観測の拡大を嫌気して売りが先行。週間新規失業保険申請件数や8月景気先行指数は良好な内容となったが、利上げへの警戒感が強まり、相場への影響は限られた。セクター別では、銀行や資本財が上昇する一方で家庭用品・パーソナル用品やテクノロジー・ハード・機器が下落した。

明日に新製品の発売を控える携帯端末のアップル(AAPL)は新型「Apple Watch 3」の通信不具合や、「Apple TV4K」でYouTubeを4Kで視聴できないことなどが嫌気され下落。半導体のエヌビディア(NVDA)は、同業アドバンスト・マイクロ・デバイシズ(AMD)と電気自動車のテスラ(TSLA)が自動運転車向けの半導体の開発を行なっているとの思惑から軟調推移。医薬品のバイオジェン・アイデック(BIIB)は一部アナリストによる投資判断引き下げを受け、売られた。一方で、食材宅配サービスのブルーエプロン(APRN)は、同業プレーテッドがスーパーマーケットのアルバートソンズ(ABS)に買収され、上昇。

モルガンスタンレーは自動車大手のゼネラル・モーターズ(GM)の目標株価を引き上げ、同業界のトップピック銘柄に指定した。競合他社と比べ、同社の株主構成には政府や同族大株主などが含まれておらず、経営の自由度が高いことを一因に挙げている。

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