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14日の米国株式相場は下落。ダウ平均は248.91ドル安の24758.12、ナスダックは14.20ポイント安の7496.81で取引を終了した。2月の生産者物価指数が前月より減少したほか、小売売上高も予想を下振れ、インフレ上昇懸念が後退し買いが先行。しかし、トランプ政権が中国からの輸入品に対して最大600億ドルの関税の適用を検討していることや、中国に対米黒字を1000億ドル削減するよう求めていることが報じられ、貿易摩擦への警戒感から下落に転じ、軟調推移となった。セクター別では、公益事業や不動産が上昇する一方で運輸や食品・生活必需品小売が下落した。

軟調な小売売上高を受けて、百貨店のメーシーズ(M)やJCペニー(JCP)、小売のコールズ(KSS)など小売関連株が下落。航空大手のユナイテッド・コンチネンタル(UAL)は、客室乗務員が乗客の子犬を頭上の荷物入れに収納するよう指示し、その後死亡した問題で謝罪し軟調推移。航空機のボーイング(BA)は、トランプ政権による米中の貿易摩擦において、中国による報復措置の標的になると報じられ売られた。一方で、自動車のフォード(F)は、モルガンスタンレーによる投資判断引き上げを受け上昇した。

OPEC(石油輸出国機構)は非加盟国の原油供給見通しを再び上方修正した。OPEC加盟国とロシアの減産が進む一方で、米国でのシェールオイルの増産が拡大したことが要因。

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