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1日の米国株式相場は上昇。ダウ平均は219.37ドル高の24635.21、ナスダックは112.21ポイント高の7554.33で取引を終了した。5月雇用統計は失業率が約50年ぶりの低水準となったほか、非農業部門雇用者数と平均時給の伸びが予想を上振れ、買いが先行。ハイテク株に買いが広がったほか、スペインとイタリアでそれぞれ新首相が就任する見通しとなり、足元の政局混乱が一服したとの見方から欧州株が全面高となったことも、米国株を押し上げ終日堅調推移となった。セクター別では、半導体・半導体製造装置やテクノロジー・ハード・機器が上昇する一方で公益事業や食品・飲料・タバコが下落した。
ヨガウェアのルルレモン・アスレティカ(LULU)は、通期見通しが予想を上振れ、大幅上昇。短文投稿サイトのツイッター(TWTR)は、一部アナリストによる目標株価引き上げを受け、堅調推移。検索大手のアルファベット(GOOGL)は、傘下の自動運転のウェイモが年内の自動運転サービス開始に先立ち、自動車大手のフィアット・クライスラー(FCAU)から62000台の車両を調達することが明らかとなり、買われた。一方で、会員制卸売のコストコ・ホールセール(COST)は、粗利益率の減少が嫌気され、売られた。
トランプ政権がEU(欧州連合)やカナダ、メキシコ製の鉄鋼及びアルミニウムの輸入関税発動を発表し、各国が報復措置を表明するなど貿易戦争への懸念が強まるなか、2日に終了するG7財務相・中銀総裁会議の協議内容が週明けの株式市場に影響を与えそうだ。

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