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ディスコ<6146>：20730円（730円）
5日ぶりに反発。前日に第1四半期の中間アップデート会議が開催されているもよう。足元の受注動向は従来の見方から若干の上振れ、出荷も消耗品が想定を若干上回っているようだ。大幅な状況の変化はないものの、第1四半期見通しがネガティブサプライズと捉えられた経緯があるため、一段の下振れ懸念後退で買い安心感は強まる形にもなっている。


Hamee<3134>：1635円（-121円）
大幅反落。前日に前4月期の決算を発表している。営業利益は13.8億円で前期比24.7％増益、従来予想の11.6億円を上回る着地になっている。年間配当金も従来の4.5円から5.5円に引き上げている。ただ、第3四半期までの進捗から上振れ着地は想定線、今期に関しては14億円で同1.7％増益予想と増益率が鈍化する見通しにあり、失望感が先行する状況のようだ。人件費増などの先行投資負担が収益伸び鈍化の背景に。


任天堂<7974>：37610円（-1510円）
大幅続落。引き続き、E3におけるプレゼンテーション通過で材料出尽くし感が強まる状況になっている。大乱闘スマッシュブラザーズをはじめ、大型タイトルは10-12月に集中、7-9月期には自社の大型タイトルが予定されておらず、上半期は業績下振れへの懸念が強まる状況にもなっているようだ。前日に安値を更新したことで、高水準の信用買い残といった需給懸念も一段と強まる形に。


神戸物産<3038>：5010円（-340円）
大幅続落。前日に第2四半期の決算を発表、累計営業利益は77億円で前年同期比6.2％増益、74.5億円の従来予想をやや上回る着地になっている。通期計画の150億円、前期比2.7％増益見通しは据え置いている。順調な決算だがサプライズは限定的、業績期待は比較的高まりやすい銘柄で株価も高値圏にあったことから、当面の材料出尽くし感につながっているとみられる。


ジェクシード<3719>：124円（-21円）
大幅に反落。東京コンピュータサービス（東京都中央区）を傘下に持つTCSホールディングス（同）との業務提携を解消したと発表している。両社は17年6月26日、製品やソリューションの研究開発などで協力する業務提携契約を締結していた。しかし、当初見込んでいたシナジーを実現することが困難であると判断した。TCSHDは17年末時点でジェクシード株を議決権所有割合で21.18％所有しているが、今後の保有方針は未確認。


オプトHD<2389>：2218円（+115円）
大幅続伸で高値更新。特別利益の計上による業績修正を前日に発表している。子会社ライトアップのマザーズ新規上場に伴う株式売出によって、11.3億円の特別利益を第2四半期に計上する予定。これにより、通期の最終損益は従来予想の6億円から14億円に上方修正している。なお、売上高や経常利益などの数値に関しては据え置きとしている。


小林洋行<8742>：305円（+7円）
急伸で上昇率トップ。51.8％の株式を保有しているフジトミ<8740>が急騰しており、連れ高する展開のようだ。フジトミはAIを活用した自動売買システムを年内にも導入する検討に入ったと報じられていることが期待材料になっている。導入を検討しているのは、投資家の好みに応じて売買戦略の組み合わせを提案するシステムであり、顧客の裾野の拡大などが期待される状況のようだ。


ソレイジア<4597>：327円（+11円）
大幅に3日続伸。がん化学療法に伴う末梢神経障害を予定適応とする「SP-04」の日本、韓国、台湾、香港地域での今後の開発計画を決定したと発表している。今年度下期に第3相臨床試験を開始し、末梢神経障害の発現抑制効果をプラセボと比較して検証する。また、開発品の運転資金や開発投資などの資金需要に対応するため、三井住友銀行とコミットメントライン契約を締結した。借入極度額は10億円。


山王<3441>：1208円（+68円）
大幅に反発。18年7月期の売上高を従来予想の78.00億円から83.00億円（前期実績73.17億円）に上方修正している。車載・産業機器向け市場や通信・民生品向け市場での需要が好調なため。営業利益予想（0.90億円）は据え置いた。また、第3四半期に事業用固定資産の減損損失0.42億円を特別損失として計上する。第3四半期累計（17年8月-18年4月）の売上高は前年同期比16.3％増の62.72億円、営業利益は511.0％増の1.61億円だった。


アイフル<8515>：355円（-14円） 　 357　-12
大幅反落。昨日はみずほ証券の「買い」推奨格上げを受けて大きく上昇したものの、本日は一転してSMBC日興証券が「1」から「2」に格下げしており、売り圧力が強まる形になっている。SMBC日興証券では、業績は想定以上に改善しているが、バリュエーション手法を「フロー」から「ストック」に移行したことで、目標株価を455円から385円に引き下げたようだ。今後は中期的に実効税率が上昇基調を辿るとしている。


ヤーマン<6630>：2150円（-447円）
大幅反落。前日に4月期の決算を発表、営業利益実績は53.8億円で前期53.7％の大幅増益となったが、今期は50.1億円で同6.9％の減益見通しとなっている。ここ4年間は収益の急拡大が続いていたため、減益見通しにはネガティブなインパクトが強いようだ。前期実績に関しては、従来予想の45.8億円を上回ったが、先に観測報道が伝わっておりサプライズはなし。今期は出店加速化や広告宣伝活動積極化などのコストが増加するもよう。




＜ST＞