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15日の日経平均は反発。113.14円高の22851.75円（出来高概算16億8000万株）で取引を終えた。欧州中央銀行(ECB)が量的緩和を年内に終了する一方で、政策金利を19年夏まで据え置く方針を示したことが好感され、欧州株がほぼ全面高となった。米中貿易摩擦への警戒から米国市場はまちまちだったが、為替市場でドル円が円安に振れて推移するなか、日経平均は前日の大引けにかけての下げに対する自律反発の展開となった。ただし、自律反発の域は脱せず、寄り付き直後に付けた22885.84円を高値に、その後は狭いレンジ内でのこう着が続いた。

東証1部の騰落銘柄は値下がり数が1200を超えており、全体の6割を占めている。セクターでは石油石炭、医薬品、鉱業、不動産、精密機器、陸運、その他製品が上昇。一方で、ゴム製品、金属製品、銀行、機械、繊維、空運が冴えない。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、ＴＤＫ<6762>、太陽誘電<6976>、エーザイ<4523>、ユニファミマ<8028>がけん引した。

日経平均は円安を受けて自律反発をみせたが、ファーストリテ、ＴＤＫの2社で日経平均を約67円押し上げており、引き続きインデックスに絡んだ売買の影響が大きい。来週は19日にメルカリが東証マザーズに上場するほか、21日にＳＩＧがジャスダック、ＺＵＵが東証マザーズに上場する。好調なIPOを受けて、個人主体の中小型株物色が再燃する相場展開に向かうかが注目されよう。また、ソニー<6758>、ソフトバンクＧ<9984>などの株主総会が予定されており、株主総会を受けた個別物色の流れも意識されよう。（村瀬智一）



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