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ネオス<3627>：524円（ - ）
ストップ高買い気配。先週末に第1四半期決算を発表、営業利益は1.1億円で前年同期比3倍となった。通期計画0.5億円の2倍以上の水準となっており、ポジティブなサプライズが強まる状況となっている。新たに連結化したJHDのデバイス事業が売り上げの上乗せ要因となる。前期まで2期連続で大幅な赤字決算となっていたなか、収益の急回復期待が優勢となる状況へ。


古野電気<6814>：1111円（+147円）
ストップ高。12日に発表した第1四半期決算が引き続きサプライズを強めさせている。営業利益は21.8億円で前年同期比4.9倍、ほぼ従来の通期予想を達成する水準となっている。通期予想は22億円から40億円に増額しているものの、生産性向上による利益率の改善は継続するとみられること、高い進捗率などから、更なる上振れ余地も意識されているようだ。


SKジャパン<7608>：548円（ - ）
ストップ高買い気配。先週末に第1四半期決算を発表、営業利益は1.79億円で前年同期比4.26倍と急拡大、通期業績予想は2.0億円から2.7億円に上方修正している。「星のカービィ」など定番キャラクターが好調に推移しているほか、オリジナルキャラクター「忠犬もちしば」の増販効果などが業績上振れの背景に。今期業績見通しが嫌気されて調整基調が続いていたが、さらなる上振れ余地も残るとみられ、一気に見直しの動きが強まる状況となっている。


任天堂<7974>：37120円（+640円）
続伸。ゴールドマン・サックス証券では投資判断を「中立」から「買い」に格上げ、目標株価は47000円としている。もともとの市場期待は高過ぎたが、その後の大幅な株価調整で現在の株価は割安感が出てきたと評価。利益の根源であるコンテンツIPの価値やNintendo Switchプラットフォームが、将来的に創出しうるデジタル配信や定額制からの利益への見通しには変化はないとしている。


IDOM<7599>：430円（-76円）
先週末のストップ安比例配分に続いて連日の急落。12日に発表した第1四半期決算が引き続きマイナス材料視される形になっている。営業利益は3.8億円で前年同期比69.5％減益にとどまり、上半期計画27億円、同6.8％増益計画に対して大きく進捗が遅れる格好に。豪州の収益は改善も、国内小売台数の減少が響いている。今後下方修正の可能性は高いとの見方から、手仕舞い売りの流れが強まっている。


パソナ<2168>：1892円（+249円）
大幅続伸。先週末に前5月期の決算を発表、営業利益は65.4億円で前期比45.7％増益になった。従来予想の56.5億円を大きく上回る着地になっている。配当金も従来計画の12円から13円に引き上げ。今5月期営業利益見通しも83億円で前期比26.9％増益、配当金も1円増配の14円を計画している。主力の人材派遣やアウトソーシング事業が牽引する見通し。想定以上の好業績を受けて、リバウンド期待が膨らむ展開となっている。


タマホーム<1419>：1264円（+250円）
大幅続伸。先週末に前5月期の決算を発表、営業利益は46.5億円で前期比19.3％増益、6月末に上方修正した水準をやや上回る着地となっている。不動産事業の収益改善などが好業績の主因に。一方、今5月期は53億円で同13.9％増益の見通し、年間配当金も前期の30円から45円に引き上げる計画。また、21.5期を最終年度とする中期計画も発表、営業利益は120億円までの拡大を計画しており、中期的な収益拡大期待へとつながっている。


IGポート<3791>：1590円（ - ）
ストップ安売り気配。19年5月期の営業損益予想を1.57億円の赤字と発表している。国内市場縮小の影響からアニメーション業界は引き続き厳しい状況が続くとみている。同時に発表した18年5月期の営業損益は40.3％減の3.10億円で着地した。CG制作費やクリエイターの拘束費等の外注費が高騰し、制作期間の長期化で制作コストが増えた。また、23年5月期までの中期5カ年計画を発表しており、同期に経常利益9.45億円を目指す。


ラクスル<4384>：2872円（+22円）
3日ぶり反発。18年7月期の営業損益を従来予想の0.50億円の黒字から0.90億円の黒字（前期実績11.45億円の赤字）に上方修正している。計画を上回るペースで新規顧客の獲得が進んだことに加え、リピート購入も好調に推移したため。また、非連結子会社の財政状態などを勘案して関係会社株式評価損として特別損失0.70億円を計上するほか、繰延税金資産として法人税等調整額（益）を0.50億円計上する。


ファイバーゲート<9450>：3500円（+155円）
大幅高。8月31日を基準日に1株を2株に分割すると発表している。投資家が投資しやすい環境を整えるため、株式の投資単位あたりの金額を引き下げ、株式の流動性の向上と投資家層の拡大を図ることが目的。株式分割に伴い、9月1日以降に行使される新株予約権の行使価額を調整する。第4回新株予約権は360円から180円に、第5回新株予約権は847円から424円となる。





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