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米国株式相場はまちまち。ダウ平均は181.45ドル安の26562.05、ナスダックは6.29ポイント高の7993.25で取引を終了した。米中両国がお互いの輸入品に対する関税引き上げを実施したほか、中国が米国との通商協議を中止するなど貿易摩擦悪化への警戒感から売りが先行。明日から開催されるFOMC結果を見極めたいとの思惑やハイテク株の上昇で下値は限られたものの、ダウ及びS&P500は軟調推移となった。セクター別では、エネルギーやテクノロジー・ハード・機器が上昇する一方で自動車・自動車部品や耐久消費財・アパレルが下落した。

有料衛星ラジオのシリウスXMホールディングス(SIRI)は、インターネットラジオのパンドラ・メディア(P)と35億ドルで買収合意し大幅下落。ケーブルテレビのコムキャスト(CMCSA)は、英衛星テレビ大手スカイと388億ドルで買収合意し、財務負担への懸念から軟調推移。中国での売上比率の大きい航空機メーカーのボーイング(BA)や建設機械のキャタピラー(CAT)が売られた。一方で、主要産油国の増産見送りを受けて原油相場が上昇し、エクソン・モービル(XOM)やシェブロン(CVX)などエネルギー関連会社が堅調推移となった。

今回のFOMCでは追加利上げが確実視されているものの、複数の連銀高官は、米国債イールドカーブが逆転して短期金利が長期金利を上回れば、米国経済の景気後退に繋がるとして利上げ継続方針に懸念を示している。パウエルFRB議長が今後の利上げや米国経済について、どのような見通しを示すかどうかが注目される。

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