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アダストリア<2685>：1467円（-51円）
急落後、下げ幅縮める。先週末に第2四半期決算を発表、累計営業利益は5.3億円で前年同期比86.0％の大幅減益となった。第1四半期の同66.6％減からさらに減益率が拡大している。主力ブランドの販売苦戦で収益力が低下する状況となっている。足元の月次動向などから業績停滞は想定されていたが、想定以上の減益幅と捉えられている。通期予想は据え置いているが、下振れは避けられないとの見方も一段と強まる。


イメージワン<2667>：728円（+14円）
一時急伸。東京大学発のベンチャー企業で、医療領域の画像解析技術を開発するエルピクセル（東京都千代田区）と業務提携契約を締結したと発表している。自社主力商品の医療画像情報システム「PACS」にエルピクセルの診断支援AI技術を実装し、医療現場で実用性の高いシステムとするため、共同開発を進める。ディープラーニング（深層学習）によるAI技術を医療画像分析に応用し、医療画像診断を支援するシステムの商品化を目指す。


ジェイテクト<6473>：1742円（+79円）
大幅続伸。ゴールドマン・サックス証券では投資判断を「中立」から「買い」に格上げ、目標株価も1600円から2000円に引き上げている。機械セクター全体の景況感が悪化しているなか、自動車部品企業としての立ち位置が強みになると評価のもよう。来期にかけては、自社のシェア増に加えて、主要顧客トヨタ<7203>のシェア増も追い風になると考え、来期以降の営業利益予想を上方修正している。


アジアパイル<5288>：747円（-103円）
大幅反落で下落率トップ。先週末に公募増資の実施などを発表、株式価値の希薄化が懸念される状況になっている。公募増資347.9万株、オーバーアロットメントによる売出52.1万株を実施する。発行済み株式数は最大で11.6％増加する。調達資金の使途はベトナム社への投融資資金、設備投資資金などのもよう。なお、発行価格の決定期間は10月9日から12日までとしている。


GTS<4584>：1024円（+25円）
大幅に続伸。三和化学研究所と共同研究開発していたダルベポエチンアルファのバイオ後続品について、同研究所が9月28日付で厚生労働省へ医薬品製造販売承認申請を行ったと発表している。ダルベポエチンアルファは持続型赤血球造血刺激因子製剤で、腎性貧血患者の症状を改善する目的で使用されている。先行品の国内年間売上は約500億円で、製造承認を取得した際は販売売上に応じて三和化学研究所と利益を配分する。


スクリーンHD<7735>：7080円（+440円）
大幅反発。本日は同社のほか、東エレク<8035>やSUMCO<3436>など半導体関連株の強い動きが目立っている。先週末の米国で半導体関連株が買われた流れが東京市場にも波及する形になっている。米国市場では、設備投資額の拡大を発表したインテルが買われたほか、半導体製造装置大手のアプライドマテリアルズも上昇、アナリストの目標株価引き上げでエヌビディアも急伸している。


岡山製紙<3892>：915円（+25円）
大幅に3日続伸。19年5月期第2四半期累計（18年6-11月）の営業損益を従来予想の2.50億円の黒字から3.60億円の黒字（前期実績1.56億円の赤字）に上方修正している。中国向け輸出が規制された影響で、国内の古紙流通量が増加して価格が下落したことから原料費が減少し、利益を押し上げる見込み。通期予想（前期比916.5％増の3.60億円の黒字）は変更していない。第1四半期（18年6-8月）は2.77億円の黒字で着地した。


エルナー<6972>：733円（　-　）
ストップ安売り気配。親会社の太陽誘電<6976>が2019年1月1日付で、株式交換により完全子会社化すると発表している。前期に続いて今12月期も債務超過で上場廃止となることが現実的に想定されることから、同社の企業価値回復に取り組むようだ。株式交換比率は同社株1株に対して太陽誘電株式0.25株を割り当てる。太陽誘電の先週末終値を基準とすると、理論価格は638円となり、同水準にサヤ寄せの動きとなっている。


フュトレック<2468>：672円（　-　）
ストップ高買い気配。先週末にグローリー<6457>がTOBを実施すると発表しており、TOB価格770円にサヤ寄せを目指す動きとなっている。TOBは2段階に分けて行われ、第1回目は筆頭株主である藤木氏の所有株式取得を目的としている。この際のTOB価格は569円で先週末終値をやや下回る水準に設定されている。このTOBが成立した場合、第2回目を買付価格770円で一般投資家向けに実施する。なお、買い付け株数の上限は設定されている。


オークファン<3674>：850円（+42円）
大幅に続伸。10万株（0.80億円）を上限に自社株買いを実施すると発表している。発行済株式総数（自社株を除く）に対する割合は1.01％。経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行に加え、資本効率向上や株主還元を図るため。また、株主優待制度を新設する。9月末日現在、300株以上500株未満保有の株主に1000円相当の優待割引券を、500株以上保有の株主に2000円相当の優待割引券を贈る。



＜ST＞