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15日の日経平均は小反落。42.86円安の21803.62円（出来高概算15億株）で取引を終えた。米国市場ではアップルの下落が止まらず不安心理が高まるなか、売り優勢の相場展開となった。ただし、寄り付き直後に付けた21613.53円を安値に下げ渋る値動きとなり、結局は小幅な下げで終えている。アジア市場が底堅い動きをみせていたことから、売り込みづらさもあったようである。一方で、荒い値動きが散見されているものの、個人主体の中小型株物色は活発であり、マザーズ指数はプラス圏での推移が続いていた。

東証1部の騰落銘柄は値上がり数が1100を超えており、全体の過半数を占めている。セクターではゴム製品、サービス、電力ガス、金属製品、陸運、不動産が小じっかりな半面、銀行、保険、パルプ紙、証券、海運、その他金融が冴えない。指数インパクトの大きいところでは、リクルートHD<6098>、ファーストリテ<9983>、資生堂<4911>が下支えする一方で、ソフトバンクG<9984>、ファナック<6954>、ダイキン<6367>、TDK<6762>が重石となっている。

アップルが下げ止まらず、NYダウが200ドルを超える下落となる中、日経平均は支持線として意識される21500円処を窺う展開が警戒されていたが、下を売り込む流れとはならなかった。とはいえ、5日、25日線に上値を抑えられる格好での調整トレンドが継続しており、リバウンドを意識した買いも入れづらいところであろう。

その中で中小型株の一角への物色がみられたことは安心感につながる。株主数が58000人に達しているRIZAPグループ<2928>のストップ安が個人投資家のセンチメントに影響し、これが中小型株物色の手控え要因につながることが警戒されたが、大きな影響は見られなかった。物色対象への広がりは期待しづらいものの、相場全体の本格的なリバウンドは期待しづらい需給状況の中、中小型株での短期的な値幅取り狙いの売買が活発化しそうである。

また、米中貿易摩擦へ警戒は根強いものの、11月末に予定されているトランプ米大統領と中国の習近平国家主席による会談の行方を見極めるまでは、小康状態が続くとみられる。その他、心理的にはアップルの反発が待たれるところであろう。



＜CN＞