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14日の日経平均は大幅に下落。441.36円安の21374.83円（出来高概算18億7000万株）で取引を終えた。13日の米国市場が高安まちまちとなる中、利食い優勢の展開は想定されていたが、寄り付き後に下げ幅を広げる展開となった。先物オプション特別清算指数算出（メジャーSQ）による商いは予想通り売り越しと観測されるなかで、SQ値は21618.88円だった。朝方はこれを上回っての推移となり、SQ値が下支えとなるかにみられたが、早い段階でこれを下回ったことにより、センチメントが悪化。日銀短観では景況感は横ばいでコンセンサスは上回ったが、先行き悪化となったほか、中国の経済指標についてもコンセンサスを下回る中、世界的な景気減速懸念が神経質にさせた。また、ソフトバンクG<9984>が4％を超える下落となったことも日経平均を押し下げる格好となっている。

東証1部の騰落銘柄は値下がり数が1800を超えており、全体の8割を占めている。セクターでは、鉱業、精密機器、機械、証券、建設、サービス、情報通信が軟調。一方で電力ガスが唯一プラス圏をキープしたほか、水産農林、不動産、陸運が小幅な下げにとどまるなど、内需ディフェンシブ系にシフトした格好。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクGが1銘柄で日経平均を約46円押し下げたほか、東エレク<8035>、ファナック<6954>が重石に。

結局、日経平均は週初に400円を超える下落となり、週半ばに400円を超える上昇をみせ、週末には400円を超える下落となるなど、依然として大幅な値動きで振らされている。メジャーSQが通過したこともあり、来週以降は海外ファンドなどはクリスマス休暇入りから一段と商いが細る可能性が高そうだ。薄商いの中を短期筋の先物主導によるインデックス売買に振らされやすい状況になりやすいため、より外部環境の影響度が強まることになろう。

来週は国内では19日のソフトバンク上場と19-20日の日銀金融政策決定会合が注目イベントとなる。また、海外では18-19日の米連邦公開市場委員会（FOMC）、21日には米連邦政府の暫定予算の期限を迎えるほか、ユンケル欧州委員長は19日に英国の合意なき離脱に備えた新たな文書を公表することを明らかにしている。FOMCでは利上げがコンセンサスとなる。トランプ大統領が政策金利の引き上げに反対する姿勢をあらためて示しており、波乱も警戒しておく必要があろう。

また、ソフトバンクについては上場前にハプニングがあったが、機関投資家の参加が限られると見込まれる中では個人主体の需給状況になりやすい。それ故にソフトバンク上場後の資金還流によっては、個人主体の中小型株物色が活発となる可能性があるため、テーマ性のある材料株などには、年末高を意識した値幅取り狙いの資金が集中する局面もありそうだ。



＜AK＞