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24日の日経平均は小幅に反発。27.35円高の21285.99円（出来高概算8億3000万株）で取引を終えた。週末にG20首脳会議を控える中、こう着感の強い相場展開となった。米株安の流れから小幅に下落して始まると、その後関東地方で震度4を観測する地震の影響もあってか、一時21185.67円まで下げ幅を広げる局面もみられた。しかし、その後は底堅さが意識される中、米中協議への期待からグローベックスの米株先物が上昇して推移していたこともあり、日経平均においても小幅ながら切り返す展開となった。後場寄り付き直後に21300円を回復する局面もみられたが、後場の値幅は40円弱と方向感に乏しい相場展開だった。

東証1部の騰落銘柄は値上がり数が若干上回っているが、値上がり値下がり数は拮抗。セクターでは繊維、石油石炭、海運、ゴム製品、サービス、医薬品、鉄鋼、精密機器、倉庫運輸がしっかり。半面、不動産、陸運、鉱業、電力ガス、水産農林が小安い。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、リクルートHD<6098>、NTTデータ<9613>がけん引。一方でユニファミマ<8028>、東エレク<8035>、KDDI<9433>が重石となった。

「米中首脳会談の準備に向け両国が協議」との報道が買いに向かわせた局面もみられたが、先週の段階で、中国と米国の交渉チームは米中首脳会談の準備のため、25日にも大阪で会合を開く見通しと伝えられており、好材料視というよりも売り込みづらくさせた格好であろう。もっとも、日経平均の底堅さは意識されているとは言え、売買代金は1.4兆円にとどまっており、積極的な参加者は不在といったところである。

ただし、G20への期待を背景としたポジションが積み上がっているとは考えづらい需給状況の中であり、どちらかというと外部環境の不透明感からショートに傾いていると考えられる。上値を買い上がる流れは期待しづらいものの、買い戻しに伴う底堅さは引き続き意識されやすいところである。その他、円相場は円高傾向ながらも小康状態であり、輸出関連などへもG20を前に買い戻しの動きが意識されそうである。

基本はこう着感の強い相場展開が続くと考えられるが、日経平均は5日線処での底堅さが意識されてくるようだと、節目の21500円突破を試す展開もありそうだ。



＜CN＞