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31日の日経平均は反発。227.43円高の23205.18円（出来高概算13億7000万株）で取引を終えた。30日の米国市場では、世界保健機関（WHO）が緊急事態を宣言したことから軟調推移が続いていたが、移動や貿易は制限しなかったことで、引けにかけて切り返す展開だった。

この流れを受けて、シカゴ日経225先物清算値は大阪比225円高の23195円と上昇する中で、日本株市場においても買い戻しの流れが先行した。足元で売りに押されていたアンリツ<6754>が通期計画の上方修正が好感されるなど、決算評価の動きも目立つ中、日経平均は前場半ばには一時23421.59円まで上げ幅を広げる局面もみられた。その後は週末要因もあって上げ幅を縮めたが、75日線レベルでのこう着が続いた。

東証1部の騰落銘柄は、値上がり数が1500を超えており、全体の7割近くを占めている。セクターでは、鉄鋼、不動産、医薬品、水産農林が上昇。半面、海運、その他製品、鉱業、その他金融が冴えない。指数インパクトの大きいところでは、中外薬<4519>、ファーストリテ<9983>、東エレク<8035>、信越化<4063>、アドバンテスト<6857>がけん引。一方で、京セラ<6971>、コナミHD<9766>が冴えない。

日経平均は、前日には世界保健機関（WHO）が「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」にあたるかどうか、対応を協議すると伝えられる中で、先物主導で急落。本日は緊急事態を宣言したことにより、短期筋の買い戻しの流れが強まったとみられる。そのため、買い戻し一巡後のこう着感の強い展開についても納得がいくであろう。また、週明けには上海市場が再開するため、急落は想定されているとはいえ、改めて売り直される可能性があるため、積極的な押し目拾いの流れも限られた格好だろう。

とはいえ、アンリツが決算評価から大きく反発するなど、決算を手掛かりとした物色が見られた点については、市場は新型肺炎によるパニックから、正常化に向かう兆しが見て取れよう。来週、再来週と決算発表がピークとなるため、決算を手掛かりとした物色に向かう相場展開に期待したいところである。



＜AK＞