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個別銘柄戦略:サイバーや日本電産に注目
[20/05/22]
提供元：株式会社フィスコ
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注目トピックス 市況・概況
21日の米国市場ではNYダウが101.78ドル安の24474.12、ナスダック総合指数が90.89pt安の9284.88、シカゴ日経225先物が大阪日中比160円安の20460円といずれも下落した。21日早朝の為替は1ドル＝107円60-70銭（21日大引け時は107.67円付近）。本日の東京市場ではソニー<6758>、東エレク<8035>など電子部品株の一角が買われそうだ。
米半導体大手エヌビディアの第2四半期の売上高見通しが市場予想を上回ったことが強材料。原油先物の上昇から国際帝石<1605>、JXTG<5020>などの石油関連株も堅調となりそうだ。また、政府は昨日、大阪府など近畿2府1県で新型コロナ流行の緊急事態宣言解除を決定し、25日には専門家会議を経て首都圏の前倒し解除も検討する見通し。
このため、ファーストリテ<9983>、OLC<4661>、リクルートHD<6098>など内需大型株は底堅い推移が予想される。ただ、香港統治をめぐる中国に対するトランプ米大統領の強硬姿勢が米中関係悪化への懸念を高めており、トヨタ<7203>をはじめとする自動車株はさえない動きが想定される。その他では、強気の投資判断や目標株価の引き上げが観測されたJSR<4185>、サイバーエージェント<4751>、日本電産<6594>、ユニチャーム<8113>などに注目。
＜US＞
米半導体大手エヌビディアの第2四半期の売上高見通しが市場予想を上回ったことが強材料。原油先物の上昇から国際帝石<1605>、JXTG<5020>などの石油関連株も堅調となりそうだ。また、政府は昨日、大阪府など近畿2府1県で新型コロナ流行の緊急事態宣言解除を決定し、25日には専門家会議を経て首都圏の前倒し解除も検討する見通し。
このため、ファーストリテ<9983>、OLC<4661>、リクルートHD<6098>など内需大型株は底堅い推移が予想される。ただ、香港統治をめぐる中国に対するトランプ米大統領の強硬姿勢が米中関係悪化への懸念を高めており、トヨタ<7203>をはじめとする自動車株はさえない動きが想定される。その他では、強気の投資判断や目標株価の引き上げが観測されたJSR<4185>、サイバーエージェント<4751>、日本電産<6594>、ユニチャーム<8113>などに注目。
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