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28日の日経平均は大幅に下落。437.79円安の28197.42円（出来高概算21億3765万株）で取引を終えた。米国市場の下落やVIX指数急伸の影響からギャップスタートとなり、寄り付き直後には27975.85円と1月12日以来の28000円を割り込んだ。その後、25日線がサポートとして意識され下げ渋りをみせて28300円台を回復するも戻りの鈍さが意識されるなか、後場は28200円を挟んだこう着となった。米国では半導体株などが軒並み下落しているほか、クオリティ株への利益確定の流れが強まっており、この流れもあってバリューシフトが意識される展開だった。

東証1部の騰落銘柄は値下がり数が1100を超えており過半数を占めている。セクターでは情報通信、電気機器が2％を超える下落率となったほか、精密機器、保険、金属製品、電力ガス、非鉄金属が冴えない。半面、空運が4％を超える上昇だったほか、陸運、銀行、小売、海運が小じっかりだった。指数インパクトの大きいところでは、東エレク<8035>、ソフトバンクG<9984>、エムスリー<2413>、アドバンテスト<6857>、ダイキン<6367>が指数の重石となった。

日経平均は28000円割れでいったんは下げ渋る格好となったが、25日線が支持線として意識される水準でもあるため、想定内といったところであろう。ただし、これまでは急落が押し目買いの好機としてその後の強いリバウンドにつながっていたことからみれば、これまでのようにグロース優位の上昇には変化がみられている。一方で、バリューシフトが意識される形ではあり、東証1部の出来高が大きく膨れたことからみても、この流れが目先継続するかを見極めたいところであろう。

もっとも、東証1部の騰落銘柄は値下がり数が過半数を占めているとはいえ、ほぼ拮抗している。大幅下落ながらもこれまで過熱警戒が指摘されていたこともあり、押し目待ち狙いのスタンスであろう。決算発表が本格化していることから引き続き明確なトレンドは出難いため、決算を手掛かりとした個別での日替わり物色が意識されやすいとみられる。



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