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26日の日経平均は大幅反落。1202.26円安の28966.01円（出来高概算16億8876万株）で取引を終えた。安値引けとなり、終値ベースでは2月5日以来の29000円を下回った他、下落幅としては歴代10番目を記録。25日の米国市場は長期金利が急騰したことなどを背景に主要株価指数が大幅に下落した流れとなり、これを引き継ぐ形から、東京市場でもこれまで相場を先導していた半導体製造装置関連、指数寄与度の高い銘柄などが幅広く売られた。

米国のハイテク関連などグロース株の上昇に歩調を合わせる形で値上がりしてきた東京市場だけに、米国株の変調は素直に投資マインドの悪化につながった。また、懸念材料である米長期金利は時間外取引で再び一時1.5％台を突破したことも先行き不安感を増幅させたため、週末、月末ということもありポジション調整の動きが強まった。

東証1部の騰落銘柄は、値下がり銘柄数が1900を超え、全体の9割超を占めた。セクター別では、33業種すべてが下落し、その他製品、電気機器、パルプ紙が4％を超える下落率だった。半面、鉱業、石油石炭、空運が相対的に小幅な下げにとどまっている。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、ソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>、ファナック<6954>、アドバンテス<6857>が軟調で、ファーストリテとソフトバンクGの2銘柄で指数を約265円超押し下げた。一方、花王<4452>、出光興産<5019>、ソフトバンク<9434>がしっかりだった。

米国市場では、国債入札が低調だったことなどを背景に長期金利が急上昇。これを映して、主要3指数が大幅に反落。東京市場でも売りが優勢となった。日経平均は年初から約11％超上昇しているだけに、当然の調整との受け止めが多く、株価水準が低下したところでは、押し目を拾う向きも多く、下げ幅を縮める場面もあった。しかし、米長期金利の上昇のほか、NYダウ先物なども軟調に推移していたため、株式から債券への資金シフトを警戒した商品投資顧問業者（CTA）などの海外短期筋によるヘッジ売りなども膨らんだようだ。

日経平均の大幅下落で、月末安のアノマリーは6カ月連続して続いた形になった。ただ、コロナ収束後を見据えた世界的な景気回復期待は根強い上、急ピッチの上昇を背景にした高値警戒感も拭えていない。日経平均は1月6日の取引時間中の安値（27002.18円）から2月16日の同高値（30714.52円）までの上げ幅の半値押し水準である28858円水準での踏ん張りがみられるようなら、相場の上昇基調が崩れたとはいえないだろうとの指摘が多く聞かれる。このため、目先は米金利の動向をにらみながら、押し目買いスタンスで望みたい。



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