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4日の日経平均は大幅反落。628.99円安の28930.11円（出来高概算12億8561万株）と2月26日以来4営業日ぶりに29000円を割り込んで取引を終えた。前日の米国市場で、ナスダック総合指数が2％超下落するなど、割高感のあるグロース株中心に売られた流れを引き継いだ。東京市場でも半導体関連や電子部品関連、情報通信関連といったハイテクセクター中心に売りが膨らみ、日経平均は前引け終了間際に29000円を割り込んだ。一方、ワクチンの普及で経済正常化が進むとの期待感から景気敏感株の一角には買いが入ったものの日経平均を押し上げる力はなく、一時28711.04円まで下げ幅を広げる場面がみられた。

東証1部の騰落銘柄は値下がり銘柄数が1200を超え、全体の6割近くを占めた。セクター別では、非鉄金属、情報通信、その他製品がいずれも2％超下落するなど26業種が下落。一方、海運が3.27％と大きく上昇したほか、不動産、銀行、石油石炭など6業種が値上がりした。指数インパクトの大きいところでは、リコー<7752>が15％超と大幅高となったほか、京セラ<6971>、デンソー<6902>、協和キリン<4151>が堅調。半面、ファーストリテ<9983>、ソフトバンクG<9984>が急落し、両銘柄で日経平均を約325円押し下げたほか、東エレク<8035>、ファナック<6954>、エムスリー<2413>が下落した。

直近の株価下落を反映して、ブル型の上場投資信託（ETF）からのヘッジ目的の先物売りやベア型ETFからの先物売りが1000億円規模で出ているのではないかとの観測が流れたほか、時間外取引での米株先物が値下がりしているため、センチメントを大幅に悪化させ日経平均は安いところで一時800円超下落した。日銀によるETF買い観測が広がったものの、先行き警戒感は拭えず、買い戻しの動きも限定的だった。

日経平均は下値のめどとして意識されていた25日移動平均線や2月26日の直近安値（28966円）をあっさりと下回ってきたため、目先は調整局面を迎えるのではないかとの見方が多い。市場の関心は米金利動向と米連邦準備理事会（FRB）の政策スタンスに集まっており、目先は日本時間の5日未明に開催される予定のオンライン討論会でのパウエル議長の発言と、それを受けた米国市場の動きが注目されそうだ。



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