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16日の日経平均は3日ぶりに大幅反発。595.21円高の27460.40円（出来高概算11億5000万株）で取引を終えた。ウクライナ情勢の緊迫化がひとまず後退したことを背景に前日の米国株が大幅に上昇したことから、リスク選好機運が波及。値がさハイテク株などを中心に幅広く買い戻しの動きが強まり、後場引け間際に一時27486.09円まで上げ幅を広げた。ただ、心理的な節目である27500円を目前に戻り待ちの売りなども散見され、日中を通しで概ね27400円台での推移が続いた。

東証1部の騰落銘柄は、値上がり銘柄が1800に迫り、全体の8割超を占めた。セクター別では、鉱業、石油石炭を除く31業種が上昇し、ゴム製品、海運、空運、機械、保険などの上昇が目立っていた。指数インパクトの大きいところでは、東エレク<8035>、ファーストリテ<9983>、アドバンテス<6857>、TDK<6762>、信越化<4063>が堅調だった半面、住友鉱<5713>、日揮HD<1963>、出光興産<5019>、スズキ<7269>、キーエンス<6861>が軟化した。

ロシアがウクライナ国境付近に集結させている部隊の一部の撤収を始めたと発表したことから、ロシアとウクライナの軍事衝突に対する懸念が和らぐ格好となり、前日の米国市場では主要株価指数が大幅に上昇。なかでも半導体関連銘柄で構成されるSOX指数が5％を超える急騰となったため、東京市場でも半導体関連株などを中心に買い戻しの動きが強まった。地政学リスクへの警戒感が和らいだことで、商品投資顧問業者（CTA）といった短期筋による株価指数先物への買いも加わって、日経平均は上げ幅を広げた。一方で、原油市況の騰勢が一服したことから、鉱業や石油石炭セクターには利益確定売りに下落する銘柄が目立っていた。

ただ、ロシアの発表に対して、北大西洋条約機構（NATO）のストルテンベルグ事務総長は懐疑的な見方を示しているほか、バイデン米大統領もロシアによるウクライナ侵攻の可能性は「明らかに残っている」と語るなど、完全に地政学リスクが後退するとみる関係者は少ない。また、前日発表された1月の米卸売物価指数（PPI）も市場予想を大幅に上回り、米長期金利も上昇しているだけに、インフレ加速を背景に米連邦準備理事会（FRB）による大幅な金融引き締めに対する見方も残っている。このため、日経平均が終値で早期に25日線水準を大きく上抜けてこなければ、自律反発の域を抜け出たとはいえず、目先は同水準の突破がポイントとなりそうだ。



＜FA＞