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■今後の成長見通し

2015年3月期以降に関しても、業績は安定的に成長を続けていく見通しだ。同社<2352>が事業領域としているeコマース市場が年率10%以上の勢いで拡大するなか、重要な販促ツールとなるメール配信システムの需要も拡大が見込まれるためだ。

特に、クラウドサービス、パッケージ導入型ともに大型案件に関しては、同社が圧倒的な強みを持っている領域であり、メール配信システムのすべてのニーズに対応できることが同社の強みとなっている。

また、収益性の高いクラウド案件（SaaS型）の売上構成比が上昇していくことで、全体の収益率向上が期待されるほか、継続的な売上収入が見込まれるストック型ビジネス（クラウドサービス、導入型保守サービス）の売上構成比が2014年3月期で約7割まで上昇しており、安定的かつ着実な成長が見込まれる収益体質に変わっている点も注目される。このため。2015年3月期においてもクラウドサービスを牽引役に業績は2ケタの増収増益が続く見通しだ。

今後の経営課題としては、開発エンジニアや技術コンサルタントなど人的リソースの確保が挙げられる。国内での売上拡大や海外での事業展開を進めていくうえでは、人員の増強が不可欠なためだ。

海外事業の取り組みに関しては、タイやベトナム、中国などで主に現地、パートナー企業を通じてテストマーケティング段階にある。今後、人的リソースの体制が整えば本格的に事業強化を進めていきたい考えだ。これら新興国ではeコマース市場の成長が日本以上のスピードで進んでおり、メール配信システムの成長ポテンシャルも大きいとみているためだ。現在は、メールを配信するだけの簡易なシステムが普及しているとみられるが、いずれは日本のように高機能なメール配信システムの需要が拡大してくるはずで、同社の参入余地は大きいと言える。

同社では、将来的な売上構成として、アプリケーション事業、サービスソリューション事業、海外事業で各3分の1程度の構成を目指している。「eコマース売上UPソリューションを世界に提供するエイジア」を経営スローガンとした同社の今後の更なる飛躍が期待される。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　佐藤　譲）



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