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日立マクセル<6810>は2013年1月に日立マクセルエナジー、7月に日立のプロジェクター関連事業を経営統合することなどにより新たな事業体制を構築した。海外事業統括の機能を日立マクセルグローバル（香港）に移し、グローバル事業体制の強化を図っている。

事業構造改革前に対して中核製品であった、磁気テープ、光ディスク、乾電池から、変革後は車載用カメラレンズ、粘着テープ、電極/セパレータ、電鋳（精密加工）、耐熱コイン電池、HEMS用蓄電システムなどに移っている。これにより新セグメントは、電器・コンシューマーが42％、産業用部材が32％、エネルギーが26％となる。また、「BtoB」「BtoC」構成比については、「BtoB」が約70％から約80％、「BtoC」が約30％から約20％に。

2014年3月期業績については、売上高が前期比35.9％増の1484.81億円、営業利益が同4.1倍の73.56億円、経常利益が同4.2倍の80.66億円、純利益が同15.2倍の74.32億円だった。自動車向け部材料（耐熱コイン電池、光学部品など）が増収。各種産業向け部材料の増収やプロジェクター等の事業承継（2013年7月）の効果、徹底した固定費の削減や為替の影響などが利益を押し上げている。フリーキャッシュフローは、税引前利益の増加や運転資金の効率運用により前年比46億円増加の58億円。ROE（自己資本当期純利益率）は前期の0.5％に対して6.3％に大幅に上昇している。

2015年3月期については、売上高が前期比12.5％増の1670.00億円、営業利益が同15.6％増の85.00億円、経常利益が同0.4％増の81.00億円、純利益が同9.2％減の67.50億円を見込んでいる。戦略の方向性は「自動車、住生活・インフラ、健康・理美容」で成長、基盤・コンシューマーで収益確保する計画。自動車分野では、自動車部品の業界トップクラスとの連携、成長領域を捉えるほか、製品差別化を基本方針としている。市場動向ではTPMS（タイヤ空気圧監視システム）が、米欧、韓国以外でもTPMS装着義務付けの流れにより、年率2割超で伸長。車載カメラは米国でモニターカメラの法規制強化により、年率3割弱での伸長を予想。基盤・コンシューマー分野では、民生用リチウムイオン電池について、高容量、高安全、急速充電、高エネルギー密度、温度特性などに取り組む。ハイエンドスマホ、タブレット端末向けを拡販。ソーシャルデバイスの開拓ではウェアラブル端末、ロボットなど。



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