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■決算動向

（1）2014年3月期の業績

○ポーラスマテリアル事業

ソフト９９コーポレーション<4464>のポーラスマテリアル事業の当期売上高は前期比3.7%減の4,669百万円、営業利益は同1.5%増の485百万円となった。カテゴリー別売上高をみると、産業用資材のうち国内向けは半導体業界向けが下げ止まったものの、その他業界向けの落ち込みにより前期比3.1%減となった。また、輸出向けに関してはHDD業界向けが前期並みで推移したものの、半導体業界向けが顧客の在庫調整や競合との競争激化により大幅に落ち込んだことで、同6.0%減と2期ぶりに減収に転じた。

生活資材向けに関しては、国内向けが夏季商材（ネッククーラー）の在庫調整が長引いた影響で前期比3.1%減と低迷が続いた一方で、輸出向けは米国やインドネシア向けに自動車用製品の販売が伸びたことで同9.3%増と順調に拡大した。

売上総利益率は、産業用資材のうち利益率の低い輸出向け製品の売上が減ったことで、前期比2.0ポイント上昇の27.6%となり、営業利益の増益要因となった。

○サービス事業

サービス事業の業績は、売上高が前期比5.9%減の4,887百万円、営業利益が同96.3%減の9百万円と大幅減益となった。カテゴリー別で見ると、オートサービス事業は輸入車ディーラーの新規顧客開拓により、自動車ディーラー向けの入庫台数が増加したものの、損害保険の料率改定によるドライバーの節約志向の高まりにより、損保会社からの入庫台数が前期比で3割近く減少したことが響き、売上高は同7.1%減と5期ぶりの減収となった。

自動車教習所事業は、普通自動車免許のほか特殊車両や大型二輪の受講者数も増加してことで、前期比1.8%増と堅調に推移した。また、生活用品企画販売事業は2012年3月期から開始したインターネット通販事業が順調に伸びたものの、生協向けの販売苦戦により、同7.7%減となった。

利益面では、オートサービス事業における入庫台数減や修理単価の下落に加えて、2013年9月から東京新工場を稼働したことに伴う償却負担増や人件費増などの固定費負担増、及び移転に伴う一過性費用や稼働抑制などが減益の要因となった。

○不動産関連事業

不動産関連事業の業績は、売上高が前期比2.5%減の1,393百万円、営業利益が同47.9%減の154百万円となった。このうち温浴事業に関しては、客単価は改善傾向となったものの、来店客数が伸び悩んだことで、前期比4.8%減収となった。また、不動産賃貸事業は、東京支店の移転に伴い、秋葉原の自社ビルを全て賃貸にしたことで、前期比8.0%増収となった。

利益面では、温浴事業の減収要因に加えて、不動産賃貸事業で秋葉原ビルの修繕費用など一過性費用が発生したことが、減益要因となった。なお、秋葉原の自社ビルに関しては現在、稼働率が100%となっている。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　佐藤　譲）


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