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■財務分析と業績動向

（1）財務分析

システム ディ<3804>は2012年10月期に利益水準が極端に低下したが、現在はそこから回復し2014年10月期からの3ヶ年中計期間はいわゆる「収穫期」となって業績が拡大する見通しだ。そこで、今中計最終年度の2016年10月期までの予想ベースで財務分析を行った。

同社の掲げる中期経営計画の収益目標が達成された場合、弊社が仮定する条件のもとでの試算では、自己資本利益率（ROE）が14.6%に達する可能性がある。これは15%という世界的に見ても高ROE企業と評価される基準に肉薄する。なお、ROEの試算のために自己資本の予想値を算出するに際しては、配当金のみを社外流出分とし、2014年10月期以降の配当性向を横ばいと仮定した。

ROEを押し上げる最大の原動力は、総資産経常利益率（ROA）の改善が進むことだ。資産回転率が2013年10月期末時点と同水準で推移すると仮定した場合、2016年10月期のROAは10.4%に達すると試算される。これは2013年10月期の実績値の2倍以上の高さとなる。ROAの改善はマージン、すなわち売上高経常利益率の改善が要因である。同中計において2016年10月期の売上高経常利益率は13.1%に達すると計画されている。

したがって、今後の同社の財務指標がどこまで改善するかは、利益率がどうなるかにかかってくると言える。前述したように、同社は（1）主力製品に競争力があり、市場においてすでに高いシェアを獲得している、（2）新規事業（公共分野向け）を中心に市場拡大がこれから本格化するものが多い、（3）既存事業で累計顧客数が積み上がってきたことから安定的なストック収益の構成比が高まってきている、（4）販売形態をクラウド型に拡げつつあり、この方式の販売方法が利益率の向上につながる、という状況にある。

このように考えると、2016年10月期の時点で同社のROEを始めとする各財務指標は、現時点に比べて著しく改善すると期待できる。また、ROEはPERとBPSの関数でもあり、ROEの改善が株価バリュエーションに対しても好影響を及ぼす可能性があると弊社ではみている。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　浅川　裕之）



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